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[製品サーベイ]

クラウド化で選択肢が広がる地図情報サービスとは?

2012年9月26日(水)

地図情報サービス 位置情報を有効活用する手段として関心が高まりつつある地図情報サービス。コンシューマ向けに無料で利用できる地図サービスが普及したのをきっかけに、企業向けに特化したサービスも広がり始めた。具体的にどんなサービスがあるのか。最新動向をまとめた。

データの中には「場所」に関する情報を含むものが少なくない。郵便番号や住所はもちろんのこと、最近はカメラ(あるいはスマートフォン)のGPS機能を使って写真データに撮影した位置情報を自動的に埋め込む機能も一般的になっている。スマートデバイスのGPS機能を使って現在地情報を取得すれば、外出中の営業員や配送中の車両の位置を特定することも可能だ。

しかし位置情報は一般的に、住所や経緯度情報だけ捉えても具体的にどこなのかを把握しにくく利活用が難しい。そこで、地図と組み合わせることで位置情報を視覚的に分かりやすくしたのが地図情報システムである。

地図情報システムは位置に関する情報を地図上に表示し、地点間の相関関係やエリアの特性などを分析/可視化する。位置情報だけでは読み取れなかった新たな気づきを与え、業務の効率化や迅速な意思決定を支援する。これまでは導入費が高額で、地図を更新するコストもかかることから企業への導入がなかなか進まなかった。しかし近年、Google マップに代表されるコンシューマ向けのクラウドサービスが登場したのをきっかけに、企業向けサービスも出揃いつつある。クラウドならば利用者数に応じてサーバーのリソースを変更したり、地図を更新する手間が不要になるなどのメリットが見込める。

企業用途においては、これまでは新店舗の出店計画などを支援するエリアマーケティングや、車載端末と連動し、車両の現在地を特定する配車システムなどで用いるケースが多かった。しかしクラウド化により導入の敷居が下がったことで、最近は店舗や支店の案内図をWebサイト上に公開したり、現在地から目的地までのルートを地図上に表示したりするといった比較的簡易な使い方が増えている。

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