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「ビッグデータは、はやり言葉」と見る企業が6割に

2013年5月23日(木)田口 潤(IT Leaders編集部)

ガートナージャパンは2013年5月13日、ビッグデータに関する調査結果を発表した。この結果をどう見るべきか。

 2011年11月時点では、ビッグデータに関して「全く知らない」が56.7%と過半数。1年後の2012年12月時点ではそれが30.7%に急減し、認知は大幅に高まった。ところが関心度の面では59.2%が「IT業界のはやり言葉として冷静に見ている」--。ガートナージャパンは、ビッグデータに関するこんな調査結果を発表した(http://www.gartner.co.jp/press/html/pr20130513-01.html)。

 この調査結果は、日本データマネジメント・コンソーシアムが実施した調査と、ほぼ一致している(/articles/-/10368)。

図3 ビッグデータに対する姿勢
(日本データマネジメント・コンソーシアムが2012年末から2013年2月初めに実施した調査から)

 こちらの調査は2013年1月のものだが、「ビッグデータを云々する前に、通常規模のデータの利活用に取り組むべき」が39.7%、「Web事業者や通信、金融業界向けの話」が10.3%、「ベンダーなどが話題を盛り上げているだけ」が4.6%。合計すると54.6%が、今すぐ取り組むべき優先度の高いテーマとは見ていないのだ。

 こうした調査結果を見ると、「ビッグデータは旬を過ぎた」「単なるバズワードである」と捉えがちだが、本誌はそうではないと考える。ビッグかどうかはさておき、データから価値を引き出すことの重要性は一層、高まっているからだ。大事なのは大量のデータを蓄積、分析する手段を整えることではなく、たとえ小規模であっても「データを分析してビジネス上の利益を獲得する」(ITRの生熊清司リサーチ統括ディレクター)ことであり、そのための体制や風土を築くことだろう。

 ガートナーも「ビッグデータはテクノロジの正常な普及の道を辿っている。過度な期待が発生する流行期から今は幻滅期に入った。今後、”啓蒙の坂”(ハイプサイクルで言う回復期)に向かう」と見る。モバイルやクラウド、ソーシャルなどの進化・普及と相俟って、欠かせないテクノロジとして定着するとの見方と言えるかも知れない。

 同社の堀内秀明リサーチ バイス プレジデントは「関心がない、あるいはIT業界のはやり言葉として冷静に見ていると回答した企業であっても、データを活用するためのスキルや得られる効果を見極め、自社における取り組みの要不要について結論を下すべき」と語る。つまり幻滅期に入ったのは、あまりに一気に話題になりすぎたゆえの反動。それだけに単純に「自社には関係ない」と結論づけるのは早計ということだ。

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