[調査・レポート]

ユーザー調査データで概観するタブレット企業活用の現状

2013年5月31日(金)

企業ユーザーにも好評のタブレットだが、これから本格的に導入を検討する読者もいることだろう。本稿では、タブレットについて調査したユーザーレポートを取り上げ、すでにタブレットを業務に適用しているユーザーが、自社の活用状況や導入効果について、どのように評価しているのか紹介していく。

確実に浸透しているタブレットの企業利用

3月初旬に米アップルが、第3世代の「iPad」を発表した。新たに採用した「Retinaディスプレイ」は、前モデルの「iPad 2」の4倍となる2,048×1,536ピクセルの解像度で、CPUにデュアルコアのA5Xプロセッサを搭載、通信は4G LTEに対応するなどの強化が施された。基本的なデザインや機能は従来モデルを踏襲するものの、アップルはiPadを着実に進化させている。

今でこそ、ハードウェアベンダー各社からタブレットが提供されているが、この新形態のクライアントデバイスを世間に広く認知させた最大の功績者は、やはりiPadである。国内でiPadの販売が開始されたのは2010年5月。発売の前から大きな話題を呼び、世間一般にタブレットが一気に認知された。それ以降、各社がアップルに追随する形でさまざまなタブレットをリリースし、この市場を形成してきた。

iPadの発売前から、iPhoneなどのスマートフォンが広く受け入れられており、3Gネットワークや無線LANといった通信技術も一般的なものになっていたため、タブレットが受け入れらる素地は整っていたと言える。それでも、iPadの登場からわずかの間に、クライアントデバイスの1形態として確固たる地位を築いたのは、驚異的な速さだ。

コンシューマーだけではなく、企業のユーザーにも、タブレットは広く受け入れられており、一部の企業ではすでに実業務で活用している。その様子は本誌2012年1月号の特集「決定版 スマートデバイスのすべて」でお伝えした通りだ。この特集のPart3(IT Leaders 2012年1月号 18〜21ページ)で紹介したように、タブレットの適用業務は、営業支援から電子マニュアル、教育/研修、デジタルサイネージに至るまで多岐に渡る。今後も当面の間、タブレットを導入する企業数は、着実に増え続けていくと思われる。

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