[製品サーベイ]

メインフレーム最新事情(国産編) 外部連携や災害対策を強化

2013年9月17日(火)志度 昌宏(IT Leaders編集部)

「月額使用料は数百万円から」が相場のメインフレーム市場にあって、日本IBMが買取価格を790万円からにした製品を発表した。ビッグデータ処理やモバイル連携などにも対応し、クラウドの高可用性基盤としての地位確立を目指す。他社を含め、メインフレームの最新事情を調べた。以下では、NEC、日立製作所、富士通の国産ベンダー3社の製品を紹介する。

新規アプリはオープンシステムに委ねる国産勢

 IBMとユニシスが進める、オープンシステムとのハイブリッド化やシステム/アーキテクチャのFBA(Fabric based Architecture)対応(関連記事『クラウド時代のメインフレーム像(海外ベンダー編)』)。こうした動きに対し、富士通、日立製作所、NECの国産メインフレーマ3社は模様眺めの様相だ(表)。

表:日本で販売されている主なメインフレームの最新機種または旗艦機種の主な仕様

 各社ともに、「最先端のアプリケーションには、オープン・サーバーで対応する。メインフレームは既存資産をしっかりと守り、両者の連携により企業が求めるシステムを実現していく」のが基本的な考えだ。3~4年周期のモデルチェンジを想定している(図3)。

図3:国産メインフレーマ3社は、メインフレーム環境とオープン環境を分け、アプリケーションニーズに合わせて両者を連携させる

図3:国産メインフレーマ3社は、メインフレーム環境とオープン環境を分け、
アプリケーションニーズに合わせて両者を連携させる


その過程で各社が共通に強化を継続するのが、CPU性能の向上と災害対策機能の強化だ。既存資産の保護を最優先し新規アプリケーションが増えないメインフレームでは、CPU能力は横ばいで十分だとも言える。CPU性能を高めたメリットは、設置面積の縮小や、冷却装置の小型化・廃止による電力使用量の削減などに利用する。

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