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データサイエンティストは日本にどう根付くのか〜NRIが予測レポートを公表

2013年11月22日(金)IT Leaders編集部

社内外のデータを高度に利活用するため、人材/組織面での体制固めが急がれている。今後、国内企業ではどのような動きがあるのか。2018年までの予測をとりまとめたレポートを野村総合研究所(NRI)が公表した。

NRIが2013年11月22日に発表した「ITロードマップ」。日本企業におけるデータ分析とビジネス活用をテーマに、今後5年間の動向を予測したものだ。情報システム部門に所属する人を対象にアンケート調査を実施し、その分析結果(有効回答945件)がベースになっている。

データ分析を担う専門家、いわゆるデータサイエンティストについて現時点で社内にかかえている企業は8%程度と少数派であることに言及。もっとも、先駆的な取り組みで実績を上げる事例に触発されるなどして「日本型データサイエンティスト」のスキルセットが議論されるようになり、その活躍の場が増えるとする。

あわせて、CDO(最高データ責任者)やCAO(最高分析責任者)などの設置も徐々に進み、戦略的かつ組織的なデータ活用が国内でも進展することを予測している。

「ロードマップ」としては、大きく3つのフェーズを経るとしており、興味深い。具体的には、(1)2013〜14年度の「データ活用の黎明期」、(2)2015〜16年度の「社内の一部門の活動から、全社的なデータガバナンスへの発展期」、(3)2017年度以降の「戦略的なデータ活用の普及期」である(詳細は図を参照)。

図:データ分析のビジネス活用動向に関するロードマップ(出典:野村総合研究所)

■参考:NRIのニュースリリース

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