[調査・レポート]

IDC、国内企業のタブレット利用実態に関する調査結果を発表

2013年12月4日(水)緒方 啓吾(IT Leaders編集部)

IDC Japanは2013年12月4日、国内企業におけるタブレットなどのモバイル機器の利用実態調査結果を発表した。

 企業はどんな用途にタブレットを利用しているのか。調査では、業務用途ごとにどんなデバイスを利用しているか尋ねる設問を設けた。タブレットの利用が目立ったのは、やはり、プレゼンテーションや商品説明といった用途。利用部門も、営業(iPadで10.9%)、役員(同8.5%)、マーケティング(同7.5%)など、ほぼ予想通りの結果となった。

 ただし、一部の企業では、文書の作成など、PCの方が適していると思われる用途にも、タブレットを利用しているようだ。部門や職務によって、PCとタブレットを配布し分ける可能性もあると分析している。一方、スマートフォンは、メール処理とスケジュール管理などの用途に限られているようだ。

 今後、タブレットを導入する場合は、iPadを選ぶと回答した企業が多かった。産業分野別、従業員規模別、部門別のいずれも、Androidタブレット、Windowsタブレットを上回った。理由は、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2%でトップ。「OSが安定している」が23.7%で続く。

 Androidタブレットを選ぶ理由は「本体が安価である」が50.8%、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4%。一方、Windowsタブレットは、「PCと同じベンダーであるため」が43.4%。以下、「Microsoft Officeが動作する」(41.3%)、「システムとの親和性が高い」(36.2%)と続く。

 タブレット導入の条件を尋ねる設問には、回答者全体の37.2%が「長時間バッテリー駆動」、同36.4%が「情報セキュリティの対策」を挙げた。「軽量であること」(26.3%)、「落下などに対するハードウェア堅牢性」(20.0%)などを指摘する声もあり、持ち運びのしやすさを重要視しているようだ。

図:タブレットを導入するにあたって必要となる条件(※プレスリリースより引用)

 

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