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[今求められるIT組織のグローバル化]

【第6回】駐在員と海外従業員の考えの“差”を埋めよ

2013年12月26日(木)プライスウォーターハウスクーパース

グローバル企業のIT組織が抱える課題の1つに、日本の社員と現地従業員との考え方の「差」がある。海外対応要員はこうした差を解消するためにどんなスキルが求められるのか。海外対応要員を育成するために必要な要素とともに考察する。

 ITに携わる人は「IT用語」が世界共通言語となる。ITに関する英単語は全世界共通で、日本人であってもコミュニケーションの障壁は比較的低い。語彙力がある程度あれば、コミュニケーションは意外と円滑に進むものだ。

 しかし、海外拠点の従業員と円滑にコミュニケーションできたとしても、そこには「考え方による差」がある。この差異を埋めない限り、グローバル企業として全体最適を志向するのは難しい。

 筆者が日本企業と海外企業との合併プロジェクトに携わるコンサルタントから聞いた話では、「(英語力が備わっているにも関わらず)日本からの駐在員と、現地従業員との間に壁がある。必ずしも一枚岩になっていない」、「(海外の被買収企業側の経営者から)日本企業は海外の被買収企業へのリスペクトが足りないと言われた」などの意見を聞いた。

 コミュニケーション力があるにも関わらず思い通りの結果を導き出せないのであれば、業務に取り組む過程1つひとつにどんな“差”が潜んでいるのか把握することが必要だ。そこでここでは、業務を遂行する要素である「認知」「判断」「行動」の3つについて、それぞれの問題を見ていくことにする。

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