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日本HP、インテルの新プロセサを4基搭載するProLiantシリーズを発表

2014年3月27日(木)折川 忠弘(IT Leaders編集部)

日本HPは2014年3月27日、サーバー「HP ProLiant DL580 Gen8」を発表した。従来モデルより性能を引き上げ、稼働状況を監視する機能などを装備する。大企業の利用はもとより、専任の運用管理者がいない中堅/中小企業の利用を見込む。

 インテルが2014年2月に発表した新プロセサ「Xeon E7 v2」を4基搭載する。プロセサあたりのコア数は15個で、「DL580 Gen8」は最大60個のコアを搭載する。メモリーの最大搭載容量は3TBだが、「今後は6TBに拡張する予定である」(エンタープライズグループ事業統括 HPサーバー製品統括本部 プロダクトマーケティング本部 エンタープライズサーバー製品部 部長 中井大士氏)。

 これら強化に加え、メモリーやディスクの帯域幅を引き上げるなどしたことで、性能は従来機「DL580 G7」よりも30%向上した。

写真:HP ProLiant DL580 Gen8

 稼働状況を監視する機能を備える。障害もしくは障害の予兆を検知した場合、HPに自動通知する「HP Insight Onlineダイレクトコネクト」機能を新たに追加した。従来機も障害を自動通知する機能を備えていたが、「これまでは管理サーバーを別途用意しなければならなかった。DL580 Gen8は管理サーバーが不要で、エージェントレスでサーバーの稼働情報をHPのデータセンターに送信できる」(同氏)。

 HP Insight Onlineを利用することで、企業は故障発生時の対処策や作業の段取りなどのサポートをHPから受けられる。「これまでは利用前の設定作業に2時間くらいかかっていたが、入力項目を見直すなどして5分で済むようにした。設定作業の簡略化により、専任の運用管理者がいない中堅/中小企業でもInsight Onlineのメリットを容易に受けられる」(エンタープライズグループ事業統括 HPサーバー製品統括本部 プロダクトマーケティング本部 本部長 宮本義敬氏)。

 なお日本HPは、中小企業の新税制活用を支援する施策も発表した。2014年1月に施行した「生産性向上設備投資促進税制」を利用する際の証明書発行手数料をHPが負担する。本制度を利用すると、サーバーを購入した企業は即時償却、もしくは10%の税額控除を受けられる。

 「Xeon E7 v2」ではなく「Xeon E5 v2」を4基搭載するラックマウントサーバー「HP ProLiant DL560 Gen8」と、ブレードサーバー「HP ProLiant BL660c Gen8」も合わせて発表した。両モデルとも、搭載するコア数は最大48個で、メモリーの最大搭載容量はDL560 Gen8が1.5TB、BL660c Gen8が1TBとなる。

 価格(税別)は、DL580 Gen8が226万2000円、DL560 Gen8が91万6000円、BL660c Gen8が151万円。

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