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[インタビュー]

「日本の“ワイガヤ”を再現する」企業向けソーシャル基盤の米Jive

2014年4月2日(水)志度 昌宏(DIGITAL X編集長)

ソーシャルネットワーキングの企業向け基盤ソフト「Jive」を開発する米Jive Software。2013年秋に日本オフィスを開設し、電子メール/グループウェアなど既存のコミュニケーションツールに満足できない企業に対するリプレース提案を強化している。電子メールによるコミュニケーションとJiveのソーシャルネットワーキング環境はどう違うのかなどについて、米本社のプロダクトマーケティング ディレクタのジア・リオンズ氏に聞いた。(聞き手は志度 昌宏=ITLeades編集部)

米Jive Softwareのプロダクトマーケティング ディレクタ
を務めるジア・リオンズ氏

――海外では企業がソーシャルネットワーキング基盤への切り替えが進んでいるという。利用企業はどんな価値を認めているのか。

 企業として進むべき方向に全社員の意識をそろえるという理由が最も大きい。結果としての知識を共有するのではなく、そこにたどり着くまでのプロセス自体を共有するための手段として、コミュニティ型の基盤に切り替えている。地域や組織、あるいは社内の上下関係を超えたコミュケーションが求められている。

 具体的に言えば、企業は大きくなればなるほど部門間の壁が高くなり、各部署で同様の業務に取り組んでいる社員が増えてくる。この壁を越えてコミュニケーションを図ることで、課題に対する答えに早くたどり着ける。その際に、電子メールでは分かりづらいプロセスも共有することで、答えを共有するだけでなく、生産性も高められる。

 さらに最近は、自社内だけでなく、パートナー企業や顧客を巻き込んだコミュニティを作ろうとする動きが強まっており、ここでも、ソーシャルネットワーキングの基盤が求められている。

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