[調査・レポート]

「Software-Defined Infrastructure」に共感と懐疑がほぼ半々―IDCのSDI意識調査より

2014年9月19日(金)データセンター完全ガイド編集部

IT専門調査会社のIDC Japanは2014年9月11日、同年7月に実施した「Software-Defined Infrastructure(SDI)」の実現に対するユーザー企業の意識調査の結果を発表した。結果によると、SDIの概念に共感している企業は55%に達した。ただし「SDIを実現したい」と積極的な姿勢を示した企業は約15%にとどまり、その実現に確信を持てるようなレベルの技術・製品の登場が待たれている。

 IDCの調査は2014年7月、国内の企業および組織を対象にアンケート回答形式で行われ、515社から有効回答を得ている。IDCでは、SDIを「サーバー、ストレージ、ネットワークのコンピューティングリソースを最適に活用できるようソフトウェアでコントロールし、ITインフラ全体の運用管理を自動化するためのアーキテクチャ」と定義している。

 現在、SDIを実現するための構成要素として、ネットワーク領域でのSoftware-Defined Networking(SDN)や、ストレージ領域でのSoftware Defined Storage(SDS)に関する製品・ソリューションがITベンダー各社から提供されている。また、ITインフラ全体についてもヴイエムウェアが「Software Defined Data Center」、IBMが「Software Defined Environment」に関する構想を打ち出すなど、IT業界がSDIの実現に向けて進み始めている状況だとIDCは説明している。

SDIに共感する企業が懐疑的な企業をやや超える

 今回の調査で、企業/組織のIT部門にSDIの実現に対する意識について質問したところ、全体の14.6%が「SDIを実現したい」と回答している。そして、「概念には共感できるが、実現できるかどうかはまだ分からない」という回答が28.5%、「概念には共感できるが、実現は非常に難しいと思う」が26.6%という結果になった。結果から、SDIの概念に共感している企業は55%に上ることが分かった。その一方で、半数弱の企業は将来的にSDIを実現できるかどうかについては懐疑的な見解を示し、その約半数は実現が非常に難しいと見ていることになる。

 また、実際にSDIを実現したいという企業も約15%にとどまっていることから、SDIを実現できると確信している企業も現状では少ないと考えられる。IDCは、今後、SDIを志向するユーザー企業が増えていくためには、その実現に確信が持てるようなレベルにまで関連技術・製品が進化することが必要になると見ている。

Software-Defined Infrastructure(SDI)実現に対する意識(出典:IDC Japan, 2014年9月)
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