[IoT時代に向けたデジタルマーケティングのデータ活用法]

【第3回】B to Cビジネスのデータ活用はモバイルファーストで

2014年10月1日(水)飯野正紀、生嶋友貴(アイレップ)

デジタルマーケティング分野でも近年は、ビッグデータ(大規模データ)がトレンドになっている。だが「具体的に何から手をつければよいのか」と悩んでいる担当者も少なくないだろう。今回は、B to C(企業対個人)ビジネスにおけるデータ活用について、どんなデータ取得・活用の方法が考えられるかを紹介する。B to Cエリアでは、スマートフォンを中心としたモバイル利用の活発化という環境変化を第一に考える必要がある。

 B to C(企業対個人)ビジネスにおいて、顧客への商品/サービスの提供形態は、(1)リアル店舗や営業接点で獲得・決済するリード獲得型と、(2)Webサイト上で決済するeコマース型とに、大きく2つに分けられる。だが、いずれの提供形態においても、スマートフォンを中心とするモバイルデバイスが普及したことで、商品/サービスの認知から決済までの行動を取り巻く環境が急激に変化している。

 図1に示す通り、スマートフォンの普及率は、ここ5年以内に急速に高まっており、PCの普及率に近づく勢いである。

図1:主な情報通信機器の普及状況(世帯別)図1:主な情報通信機器の普及状況(世帯別)
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 加えて、スマートフォンの利用傾向の特徴として、SNS(Social Networking Service)や動画視聴などの利用が、従来のフィーチャーフォンと比べて活発化している(図2)。自宅にあるPCの利用期間までを圧迫している状態であり、人間の活動時間において接触するメディアが大きく変わりつつあるのが現状だ。

図2:スマートフォン保有者の傾向図2:スマートフォン保有者の傾向
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 こうしたスマートフォンの利用状況は、商品/サービス/ブランドが認知されるタイミングや、顕在化以前におけるきっかけ、つまり“行動のトリガー”が多様化しつつあることを意味している。

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