[事例ニュース]

公文教育研究会、国内外の生徒情報を一元管理し個別指導力を強化へ

2014年12月4日(木)IT Leaders編集部

学習塾大手である公文教育研究会は、生徒に関する情報を蓄積・管理する世界共通のデータベースシステムを導入した。設計・構築を支援した野村総合研究所が、2014年12月2日に発表した。

同社は現在、48の国や地域に約2万5000教室を展開。生徒数は427万人を超える。

新システムは、こうした生徒1人ひとりに関する情報を一元管理。指導者が、生徒の学習実績や進捗度合に応じて最適な指導内容や指導法を選択するためのサポート機能を提供する。同社の特徴である個別指導の質を底上げすることが狙いだ。同社はこの新システムを、海外展開戦略の基盤として位置付けている。

まず、北米と英国で稼働を開始した。今後1年かけて欧州やアフリカ、南米、アジアに展開していく。その後、日本にも導入する計画である。

【プロジェクトの概要】
ユーザー名 公文教育研究会
業種 学習塾
導入システム 学習者情報管理システム
導入目的 個別指導力の向上
主な利用製品 リリースでは未公表、導入支援は野村総合研究所

 

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教育 / サービス業 / 野村総合研究所

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