[インタビュー]

「4K/8K時代にすべての企業は放送局になる」米AkamaiのシニアVP

2014年12月22日(月)志度 昌宏(IT Leaders編集部)

2020年の東京オリンピック/パラリンピックに向けて開発/整備が進む4K/8Kテレビ。一般企業には直接的には関係がなさそうに見える。だが、デジタル化のインパクトはコミュニケーション手段にも及ぶ。企業における動画利用やグローバルへの動画配信などに詳しい、米Akamai Technologiesメディア担当シニア・バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのBill Wheaton氏に、企業における動画活用のこれからなどを聞いた。(聞き手は志度昌宏=IT Leaders編集部)

米Akamai Technologiesメディア担当シニア・バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのBill Wheaton氏米Akamai Technologiesメディア担当シニア・バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのBill Wheaton氏

−−4Kテレビは2015年に実放送が、8Kテレビも2016年には試験放送が計画されている。だが、「テレビ」と聞くと、一般企業には縁遠いように思える。

 確かにそう感じるかもしれない。だが私から見れば、いずれの企業もメディア企業だといえる。なぜなら、各社とも何らかの動画資産を必ず持っているからだ。トレーニング目的の動画や、社員に向けたコミュニケーションツールとしての動画、あるいはパートナー企業や顧客向けの動画などである。

 既に一部の自動車メーカーやその他の大手製造業などが、顧客やパートナーとの関係構築に向けて、アカマイのビデオ配信の仕組みを使っている。彼らが利用している仕組みは、放送局が利用しているのと全く変わらない。

−−アカマイユーザーでもあるデンソーでは、社内のポータルサイトで今後、動画の利用を増やしたい意向だと聞いたことがある。グローバル化が進む中で、言葉の壁を超えるには動画有効との考えからだ。こうした動きが、広がるということか。

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