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[調査・レポート]

ITへの積極性と業績には正の相関関係!経営トップや事業部門長などへの調査で判明

2015年2月25日(水)田口 潤(IT Leaders編集部)

電子情報技術産業協会(JEITA)が、「国内企業の『攻めのIT投資』実態調査」の結果を発表した。CIOやIT部門長ではなく、経営層や事業部門のマネジャー層など“非IT部門”のビジネスパーソンにIT投資やIT活用の姿勢を聞いている。類似の調査はほとんどない。ITの利用者とされる人たちは、ITおよびIT投資をどう見ており、それは企業にどう影響しているのだろうか?

いわゆる「攻めのIT投資」に極めて積極的な企業は約14%
「攻めのIT投資」に積極的な企業は、そうでない企業に比べると高業績である
IT経営の鍵を握るのは、経営トップのリーダーシップおよびIT投資の明示など

 電子情報技術産業協会(JEITA)が実施した「国内企業の『攻めのIT投資』実態調査」のエッセンスをまとめるとこうなる。

 「攻めのIT投資」が具体的に何を示すのかは分かりにくいかもしれない。(経営や事業の)戦略や計画の遂行、競争優位の獲得において、ITを積極的に活用しているか、つまり企業競争力を高めるためのIT投資かどうかということだ。

 調査対象は、連結従業員500人以上の企業に所属する経営者とIT部門以外(つまり事業部門やスタッフ部門)のマネジャー以上。2014年9月にWebを使ったアンケートを実施し、331件の回答を得ている。Webで、しかもITのことを聞くアンケートなので、回答は前向きな方に上振れしている可能性がある。そのことを頭に入れつつ、結果を見てみよう。

 まずITに対する積極性の度合いについて。調査は4段階で聞いており、「極めて積極的」が13.9%、「積極的」が27.8%、「やや消極的が37.2%、「消極的」は21.1%という結果だった(図1)。調査時期は、株価が示す景気は良好だったし、日々、ITに関する何らかのニュースが出ていたにも関わらず、「極めて積極的」と「積極的」を合わせた回答は過半に至っていない。

図1:ITに対する姿勢を4つに分けて聞いた。この回答が以降の分析の主軸になっている(出典:電子情報技術産業協会)図1:ITに対する姿勢を4つに分けて聞いた。この回答が以降の分析の主軸になっている(出典:電子情報技術産業協会)
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 JEITAは本調査の1年少し前に、類似調査を日米の一般ビジネスパーソンを対象に実施している(関連記事)。そこでは、IT/情報システム投資について、米国のビジネスパーソンの約75%が「極めて重要」と回答したのに対し、日本は約16%だった。調査対象や聞き方が異なるため厳密な比較はできないが、1年経っても、その傾向は大きくは変わらない。

 次に、本調査のハイライトである業績へのインパクトを見よう。調査では「貴社の売上高と営業利益は、3年前と比較してどの程度増減していますか」と聞き、ITに対する積極性とクロス集計している。

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