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[データマネジメント2015]

2015年6月22日(月)

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　「『ビッグデータ』が話題に上がるようになって4年ほど経ちますが、本当の意味でビッグデータとは何かを考えている人は少ないのではないでしょうか？」──開口一番、上條氏はこう問いかけた。

日本テラデータ株式会社 Big Analytics統括部 シニアコンサルタント　上條 元道氏

　テラデータが考えるビッグデータの本質とは、データを分析して、その結果を実行することにあるのだという。「データの量や質、速度、多様性といった、一般的によく言われる要素が重要なのではない。データを使って分析して、それをビジネスに生かしてこそ、データ駆動型経営を実践できる。あくまで結果を重視しなければならないのです」（上條氏）。加えて、「Webデータやテキストデータだけがビッグデータではありません」（同氏）と指摘し、ERPやCRMなど基幹システムのデータも十分に役立ち、それを抜きにビッグデータをとらえてはならないという考えを示した。

　ビッグデータから得られるものとしては、まず、人の趣向など「ヒトとモノ」との関連性がある。次に、ソーシャルメディアの普及などにより「ヒトとヒト」の関連性も得られるようになった。そしてこれからはIoTの普及等で「モノとモノ」の関連性を得ることができる時代が訪れようとしている。この日、上條氏がフォーカスしたのは、ヒトとヒト、ヒトとモノとの関連性だ。

　「当社の顧客企業を見渡すと、『ヒトを理解すること』でデータ駆動型経営の実現を図ろうとしているケースが目立ちます。ヒトとヒト、ヒトとモノの関連性を表す最小単位は『個人』。それぞれの人物像を鮮明にして理解しようとするアプローチがとても重要です」（上條氏）。

ヒトを理解して業績を上げるために必要なこととは

　では、どうやってヒトを理解すればいいのだろうか？それはまず、5W1Hの考え方を、Webやソーシャルメディアのデータに当てはめていくことである。例えば、ある人物が「移動している」という事象について、さまざまなデータを組み合わせれば、それが出張なのか旅行なのかなどが推察できるようになる。行動・動態を理解し、趣向の関連性を理解し、つながりを理解し、さらには深層心理を理解することで、人物像がより鮮明になっていく。その暁には、適切な顧客に適切なチャネルを使い、適切なタイミングで、適切なメッセージでアプローチすることが可能となる。

　「データ駆動型のビジネスオペレーションとは、『個』に対する適切なアプローチを実現するオペレーションであると言ってもいいでしょう」（上條氏）。実際、テラデータの顧客は、ヒトに着目し、ヒトを理解することで業績を上げているという。実例はアメリカを中心に増えており、ヨーロッパにも広がってきているとのことだ。

　日本においては、「正直に言って、そこまでの段階に達していない企業が多数派です。ただ、知ってほしいのは、海外では既にスタートを切っているという事実。日本企業も今やり始めなければ、5年後、10年後に競争力でかなりの差をつけられてしまうことになるでしょう」と警鐘を鳴らす。

　続いて同氏は、自動車産業での具体的な事例を引き合いに、ヒトとモノの関係性を導き出すことが、いかにビジネスを優位に導くかを説明していった。ある自動車メーカーでは、人の行動特性を分析し理解することで、製品保証コストの最適化を実現しているという。「個人の人物像を鮮明にしてアクションを起こしていく取り組みは、一部のネット企業だけの話ではなく、どんな業種においても重要性は今後ますます高まっていくのです」。

ワールドワイドでの豊富な導入実績をベースに顧客をフルサポート

　テラデータは、ビッグデータが話題となるはるか以前の1979年から、大量のデータを扱うための基盤を提供し続けている。世界初のMPP（超並列）データベースを発売し、30年以上もこの基盤を主軸にビジネス展開してきたのだ。

　そんな同社が今、データ駆動型経営を実現するITプラットフォームのグランドデザインとしているのが、「Teradata Unified Data Architecture™」だ。これに則った基盤を構築することで、データの取得から準備、そして分析を行って知見を見つけた後に業務オペレーションとして実行する──といった一連のプロセスを、結果を見ながら回すことができる。つまりは、データ駆動型経営のデータマネジメントエコシステムが実現できるのである。

　「当社はデータウェアハウスの専業ベンダーとして足場を築き、すでに、グローバル企業を筆頭に豊富な導入実績を持っている。情報戦略の策定から導入・活用までサポートできるという我々の強みを、ぜひ日本企業のデータ駆動型経営の実現に役立てていきたい」と熱く訴えかけ、セッションの幕を閉じた。

●お問い合わせ先

日本テラデータ株式会社
URL：http://teradata.jp/
E-mail：Solution.JP@Teradata.com