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JAL、IoTを使って空港業務の効率化を図る実証実験

2015年10月26日(月)杉田 悟(IT Leaders編集部)

IoT(Internet of Things)で空港を便利にする―日本航空(JAL)は、IoT関連ソリューションを提供するベンチャー企業のJibe Mobileと共同で、羽田空港で働くJALスタッフの業務をIoT技術を活用して効率化する実証実験を開始した。Bluetooth Low Energy(BLE)を活用した実験となっている。

 実証実験は、JALが羽田空港内で飛行機の利用者向けに提供している車椅子とベビーカー約200台、スタッフが使う携帯型の無線通信機約90台が対象となる。それぞれにBLEの電波を発信するBeaconを取り付け、Beaconからの電波を受信する受信機を各所に設置する。受信機からの情報をクラウドサーバーの管理ソフトで可視化、パソコンやスマートフォンで車椅子などの位置が確認できるようにするというもの。

 JALでは、各空港で車椅子とベビーカーの貸し出しサービスを行っている。従来、所定の場所に車椅子やベビーカーの在庫がなくなった際、スタッフが他の場所にあるか探してまわっていたという。今回の実験では、車椅子とベビーカーの場所が可視化され、作業の効率化につながるかを検証する。

 また、空港の各現場の責任者が、スタッフがどこで作業を行っているかを確認するために、従来は携帯型無線通信機で通話することにより所在確認を行っていた。今回の実験では、Beaconからの電波を受信することで通話することなくスタッフの所在位置が確認できるようにする。これにより、スタッフの配置の最適化が行えるかを検証する。

 2つの実験に使われるのは、Jibe Mobileの位置管理ソユーション「Blue-trail」。ボタンサイズのBeacon(写真1)とBeaconからの電波を受信するハードウェア(写真2)、クラウドサーバーに設定されたデータ分析機能と管理ソフトがセットになっている。

(写真1)実験で使用されるボタンサイズのBeacon(提供:Jibe Mobile)
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(写真2)Beaconからの電波を受信するハードウェア(提供:Jibe Mobile)
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 Blue-trailは、複数の監視対象Beaconの位置を管理画面から一覧確認できるだけでなく、リアルタイムの動態分析、ヒートマップによる滞留分析、時間帯分析なども行える。また、あらかじめ設定した監視エリアにBeaconの出入りがあった場合、管理者にアラートメールを送信するといった機能にも対応している。タブレット、スマートフォンにも対応しており、現場を移動しながらの確認も可能となっている。

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