[海外動向]

2015年12月15日(火)川上 潤司（IT Leaders編集部）

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　これまでの業界秩序や商習慣にとらわれることなく、斬新なビジネスモデルを市場に持ち込んで、あっという間に顧客を獲得して急成長する──。そんなプレーヤーを、最近は“Disruptor”と呼ぶことが多くなった。IT関連のセミナーなどで耳目にする機会もとみに増えている。

　Diruptとは元来、破壊する、崩壊させる、といった意味を持つ英語だが、「既存事業に対する“破壊者”」というよりも、むしろ「スマートなサービスの創設者」と受け止める向きもある。多くの場合、それを支えてるのは、ITの巧みな利活用と、ユーザーが思わず唸るような使い勝手や利便性の追求である。アイデアを元にVC（ベンチャーキャピタル）などから巨額な資金を募り、瞬く間にビジネスを拡大させていくケースも少なくない。

　世間からDisruptorと認知されている企業の顔ぶれとは実際にどんなものなのか。1つの参考材料として、ここでは、米ニュースメディア大手「CNBC」が2013年から毎年公表している「Disruptor50」のリストを紹介しよう。2014年からは、選考者によってランキングも付けられている。2015年版の上位10社について、事業概要と共に示したのが表1。また、当記事の最後にある表2には、2013～2015年の社名リストを抜粋して掲示した。

　すべてIT銘柄という訳ではないが、「オンデマンド」「シェアリングエコノミー」などと呼ばれる事業モデルをベースにしている企業が目立つ。ITやビジネス関連のイベント、あるいはメディア報道でも、たびたび登場する社名が多いので記憶にとどめておいてほしい。もし、自社の事業ドメインにスタートアップが新規参入してくるとしたら、どんな可能性があるか。あるいは、自ら新規事業を興すとしたら、どんなアプローチがあるか。それらに考えを巡らせる上でも参考になるだろう。

表1：米メディアCNBCが公表した「Disruotors50」（2015年）の上位10社の概要（米CNBCが発表したリストを元に編集部が作成） 

　もちろん、こうしたプレーヤーのすべてが順風満帆に邁進しているわけではない。例えば、毎年のリストに顔を出しているQuirky（ものづくり関連）は、2015年9月に、米連邦破産法11条に基づく倒産手続処理を申請した。それでも似たようなスタートアップが次々登場するのがまた興味深い。

※米CNBCが公表した2013～2015年それぞれの「Disruptor50」について、詳細な情報は以下を参照されたい。なお、2013年のリストのみ社名アルファベット順となっている。

• 2013年 http://www.cnbc.com/cnbc-list-of-disruptors/
• 2014年 http://www.cnbc.com/2014/06/17/cnbc-disruptor-50.html
• 2015年 http://www.cnbc.com/2015/05/12/cnbc-disruptor-50.html

表2：米メディアCNBCが公表した「Disruptors50」（2013年～2015年）の社名一覧（米CNBCが発表したリストを元に編集部が作成）