[海外動向]

「破壊者」と呼ばれる新興企業、斬新な発想とビジネスモデルで存在感を示す

米メディア「CNBC」によるトップ50、この3年間の顔ぶれ

2015年12月15日(火)川上 潤司(IT Leaders編集部)

ITを巧みに活用し、ユーザー指向の事業モデルで新規参入する企業が、米国を中心に存在感を示している。実際には、どのような企業がどのようなビジネスを展開しているのか。ここでは、米メディア大手「CNBC」が公表したリストに基づき、この3年間の主要プレーヤーを紹介する。

 これまでの業界秩序や商習慣にとらわれることなく、斬新なビジネスモデルを市場に持ち込んで、あっという間に顧客を獲得して急成長する──。そんなプレーヤーを、最近は“Disruptor”と呼ぶことが多くなった。IT関連のセミナーなどで耳目にする機会もとみに増えている。

 Diruptとは元来、破壊する、崩壊させる、といった意味を持つ英語だが、「既存事業に対する“破壊者”」というよりも、むしろ「スマートなサービスの創設者」と受け止める向きもある。多くの場合、それを支えてるのは、ITの巧みな利活用と、ユーザーが思わず唸るような使い勝手や利便性の追求である。アイデアを元にVC(ベンチャーキャピタル)などから巨額な資金を募り、瞬く間にビジネスを拡大させていくケースも少なくない。

 世間からDisruptorと認知されている企業の顔ぶれとは実際にどんなものなのか。1つの参考材料として、ここでは、米ニュースメディア大手「CNBC」が2013年から毎年公表している「Disruptor50」のリストを紹介しよう。2014年からは、選考者によってランキングも付けられている。2015年版の上位10社について、事業概要と共に示したのが表1。また、当記事の最後にある表2には、2013~2015年の社名リストを抜粋して掲示した。

 すべてIT銘柄という訳ではないが、「オンデマンド」「シェアリングエコノミー」などと呼ばれる事業モデルをベースにしている企業が目立つ。ITやビジネス関連のイベント、あるいはメディア報道でも、たびたび登場する社名が多いので記憶にとどめておいてほしい。もし、自社の事業ドメインにスタートアップが新規参入してくるとしたら、どんな可能性があるか。あるいは、自ら新規事業を興すとしたら、どんなアプローチがあるか。それらに考えを巡らせる上でも参考になるだろう。

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