[調査・レポート]

MM総研大賞―スマート社会を支える15の商品・サービスを選定

2016年7月8日(金)IT Leaders編集部

MM総研は2016年7月6日、第13回目となる「MM総研大賞2016」を発表した。優れたICT技術で新市場の開拓に取り組み成果を上げた15の商品、サービスが選ばれ、「大賞」「スマートソリューション部門賞(分野別最優秀賞)」「コラボレーション部門賞」「話題賞」を受賞した。

大賞を受賞したNTTドコモの阿佐美弘恭副社長(右)と審査委員長の安田浩東京電機大学学長

 過去にはソフトバンクロボティクスの「Pepper」やJR東日本の「Suica」などが受賞しているMM総研大賞には、NTTドコモの「+d」が輝いた。多くの自治体、ベンチャー企業などを巻き込んだコラボレーション型ビジネスモデルを推進しており、「コラボレーション部門賞」も同時受賞している。

 農地に設置したセンサーから、ドコモの無線通信を活用して様々なデータを収集し、高度な管理を実現する農業IoT(Internet of Things)の仕組みを提供するなど、特に地方創生への貢献が光る取り組みが評価された。

 その他、AWS(Amazon Web Services)を活用したソラコムのIoT通信プラットフォーム「SORACOM」(IoTプラットフォーム分野)やNECの機械学習ソフト「RAPID機械学習」(AI分野)、マイクロソフトのクラウド基盤「Microsoft Azure」(クラウドサービス分野)などがスマートソリューション部門で受賞した。

 MM総研の中島洋所長が「今回はハードウェアにも注目してほしい」というように、セコムが自社開発した監視サービス専用のドローン「セコムドローン」や、ベンチャー企業のWHILLが開発した、コンピューター搭載の次世代型電動車椅子「WHILL」などユニークかつ画期的なハードウェア商品も選出された。

 各賞の受賞企業、製品・サービスは図の通り。

(図)MM総研大賞2016 受賞企業一覧
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