[Gartner’s Eye]

“兆し”に敏感な組織を創るPDCとCPM(第2回)

2009年11月9日(月)

機会や危険の兆しを察知して行動に結び付ける「Seek & Action」型の情報活用が肝となる「パターン・ベースト・ストラテジー(PBS)」。PBSを実現するためには、トップが定めた戦略を社員全員が共有する「パフォーマンス・ドリブン・カルチャー(PDC)」と、それを推進する企業パフォーマンス管理(CPM)が鍵となる。

[node:1334,title="前号"]で解説した「パターン・ベースト・ストラテジー(PBS)」は、ビジネスに影響をもたらす“兆し”となる情報を自ら探し出して行動に移す「Seek & Action」が肝となることを述べた。これは経営環境の変化を受動的に収集し、素早く対応することに焦点を当てた従来の「Sense & Respond」型の情報活用とは大きく異なる。

どうすればSeek & Action型の情報活用に移行し、PBSへと踏み込むことができるのだろうか。ガートナーは、経営トップが定めた戦略を社員全員が共有する「パフォーマンス・ドリブン・カルチャー(PDC)」の醸成が不可欠だと考えている。PDCとは、従来型の厳格な指令・統制型(コマンド・アンド・コントロール)のアプローチとは異なり、新たな機会や失敗の兆しを積極的に利用し、経営者だけでなく従業員1人ひとりが能動的に行動することで、競争優位性の獲得に結び付ける企業文化だ。

ここで重要となるのは、兆しを見つけた後に行動に移すべきか、移さないべきかの判断だ。現場レベルで重要な兆しを見つけたのに、上からの指示待ちでまったく動かない、というのは重大な損失につながる。だが各従業員が全社戦略を正しく理解し、経営者とズレのない考え方をしているとは限らない。「従業員に勝手にやってもらっては困る」と考える経営者も多いだろう。

PDCを根付かせるには、企業の進むべき方向を組織全体に浸透させ、「何をやって、何をやらないべきか」といった判断基準を組織の端々まで理解させることが必要になる。企業全体が向かうべき方向性を、明確かつ全社共通の指標で示すことができれば、現場はさまざまな局面で迷いなく判断できるだろう。ガートナーがそのために必要だと考えているのが企業パフォーマンス管理(CPM)だ。

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