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[技術解説]

目指すは自然体の情報共有―進化するグループウェア Part 1

2010年2月2日(火)

眠れる「知」を競争力に肩の力を抜いた自然体の情報発信促す グループウェアが着実に進化を遂げている。注目すべきは、(1)ソーシャル系技術の融合、(2)ワクワクするような操作性、(3)他の業務システムとの連携、といった動きだ。自由な振る舞いを促しながら、コラボレーションに対する当事者意識の鼓舞を狙う。

景気低迷はもとより、市場の一巡、規制の緩和、新興国の攻勢などで企業は厳しい攻防を強いられ、相当の知恵を絞って手を打っていかなければ安定的な成長は見込めない。そうした中、「1人」の知識や経験、気づきには自ずと限界がある。従業員や取引先などの関係者が、互いの知見を持ち寄ることで、組織としての力を高めたいという切実な願いがある(図1-1)。

図1-1 企業が情報共有や協働に取り組む主な狙い
図1-1 企業が情報共有や協働に取り組む主な狙い

そこで、ますます期待と注目が集まっているのが情報共有を支えるITだ。PCやネットワーク技術が企業に浸透するのに伴い、1990年代半ば以降、グループウェアや社内ポータル、エンタープライズサーチなど情報共有を実現/加速する様々なソリューションが登場してきた。それらは、時に融合し、時に新たな技術の土台となりながら綿々と進化を続けている。

とりわけ、2000年代の後半にかけては、2つの動きが情報共有基盤に大きな影響を与え始めた。

1つはストレージの低価格化で、企業は大容量の「器」を手軽に導入できるようになった。キャパシティを気にせず、「とにかく情報の蓄積を優先し、後から検索エンジンで強引に探し出す」というスタイルを採りやすくなった。もう1つはコンシューマ向けインターネットサービスとの歩み寄りだ。ブログやSNSなど、Web2.0あるいはソーシャルメディアと呼ばれる仕組みをビジネス用途に仕立て上げて実装する取り組みが盛んになった。これらは、「従来ながらの“気構えた情報共有”から脱却する上で大きな役割を果たした」(日本IBMのソフトウェア事業Lotusテクニカル・セールスの行木陽子氏)。

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