[Gartner’s Eye]

業務で使うタッチデバイス “コンシューマ文化”も積極吸収(第11回)

2010年8月16日(月)

スクリーン上のアイコンやオブジェクトを直接操作するタッチデバイス。マウスやキーボードといった従来とは異なるインタフェースを備えるデバイスの登場は、企業のITシステムの在り方をどう変えるのか。企業はタッチの可能性を模索し、適切な業務での活用を検討する必要がある。

iPhoneやiPadに代表されるタッチスクリーン採用のモバイルデバイスが市場を席巻している。これらはマウスやキーボードといったユーザーインタフェースを採用せず、指や音声を使ってスクリーン上のオブジェクトを直接操作する点が大きな特徴だ。企業はこうしたデバイスを自社のIT戦略にどう取り入れ、活用していくべきなのか。競争力を高めるためには、新しいテクノロジーの動向を的確に把握し、評価することが欠かせない。

アプリケーションのタッチ未対応が足かせに

iPhoneやiPadが備えるタッチインタフェースは、これまでのタブレットPCやPDAのそれとは異なる。指の動きを細かく識別する「ジェスチャー」により、さまざまな操作を可能にしている。例えば、親指と人差し指を広げると画面を拡大表示したり、指で画面上の写真を弾けば、次の写真を表示したりできる。こうした直感的で多彩な操作法は、幅広い用途で活用が見込める。

ではタッチインタフェースが業務ですぐに実用化するのかというと、必ずしもそうはならない。当然だが業務アプリケーションがタッチインタフェースに対応していないためだ。既存アプリケーションのツールバーやプルダウンメニューはマウスやキーボードによる操作を前提としており、指で操作するには小さすぎる。

潤沢にタッチ対応アプリケーションが供給されるようになったとしても、当初はただ“使える”だけ。“心地よく使える”ようになるまでに、ある程度の時間を要する。タッチデバイスにより業務効率や生産性を向上させるには、アプリケーションの成熟が不可欠である。これらの理由から、ガートナーは2015年までに企業がメインストリームのナレッジ・ワーカー向けに導入するPCのうち、タッチデバイスは10%未満に留まると予測する。

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