[河原潤のITストリーム]

実社会とのかかわりを強化するソーシャル・ネットワーキング:第31回

2011年1月26日(水)河原 潤(IT Leaders編集委員/データセンター完全ガイド編集長)

 2010年にユーザー数が世界で5億人を突破したFacebookを筆頭に、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の勢いが止まりません。この一大潮流を自社のビジネスに活用していこうとする動きは広報・宣伝・マーケティング部門などを中心にすでに活発化していますが、その一方で、CIOやITマネジャー、情報セキュリティ担当者などにしてみれば、SNSをこれからマストとなる情報共有/活用ツールととらえるか、新たな厄介事の1つととらえるか、その態度をいまだ決めかねている向きも少なくないと思われます。

ビジネスでの利用価値・活用方法を考える前にそもそも、ソーシャル・ネットワーキングがインターネットのアクティブ・ユーザーにとどまらず広く一般に普及していくこと、だれもが使う当たり前のツールになるということは、私たちの生活スタイルにどんな影響を与えるのでしょうか。その辺りを考えるうえで興味深い調査結果が、米国InformationWeekの1月19日付けの記事「Netizens Are More Active Citizens」で紹介されています。

調査を実施したのは、米国の調査会社ピュー・リサーチ・センターです。同社は昨年11月から12月にかけて米国のインターネット・ユーザー(成人のみ)2,303人を対象に、インターネット/SNSのユーザー利用動向や実社会での活動との相関などについて調査。その結果からは、「SNSをアクティブに使っているユーザーは、より積極的にボランティアなどの社会貢献活動に参加している」という傾向が浮かび上がっています。以下に、主だった調査結果を挙げてみます。

  • ユーザーの62%は、メインで利用するサービスをFacebookに切り替えた
  • ユーザーの12%は、Twitterをメインのサービスとして利用している
  • ユーザーの30%は、個人ブログを開設している
  • SNSユーザーの65%は、SNSを専ら最新情報や知人からのメッセージの閲覧に使っている
  • SNSユーザーの30%は、SNS上にみずから情報を投稿している
  • 米国人全体の75%が何らかの社会貢献活動を行っているなか、SNSユーザーの82%は、自身の時間をやりくりして地域のボランティア団体での活動などにあてている
  • ユーザーの53%は、インターネットが2010年の中間選挙での候補選出に大きな影響を与えたと見ている

またリポートでは、ユーザーの多くがSNSやTwitterのグループ機能(Facebookではファンページ、Twitterではリスト)を活用して、自身が参加するテーマのグループに、これらのサービスに登録したばかりのユーザーを積極的に招待して議論への参加を促す傾向がある、としています。SNSやTwitterが今後、日本でもその利用が前提と呼んでさしつかえないぐらいまでに普及していくのかどうかはまだ判断しかねますが、いわゆるデジタル・ネーティブ世代が社会人になっていくこととあいまって、より一般的な存在になることは間違いなく、ビジネスでの利用価値や業務に与える影響などの検討は、部門や職掌を問わず着手したほうがよさそうです。

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