コラム2 マスターデータ統合専用のMDMシステムを構築するべき

下図に、顧客情報を例にした、データ統合のステージを示した。さすがに、１の統合顧客管理なしの企業は少ないだろうが、理想とされる３の統合顧客管理（双方向）を実現している企業も決して多くはないのが実情だ。

実際、多くの企業に対しデータ統合のコンサルティングを行っているアクセンチュアの後藤洋介パートナーは、「データウェアハウスを構築し、活用している企業は先進的な方だろう」と語る。

本文で触れたように、マスターデータ管理によるデータ統合には様々な問題がつきまとううえ、仮に一度は実現できても維持・管理が困難。「ヒドゥン・データがすぐ生まれてしまう」（ITRの浅利浩一プリンシパルアナリスト）ことが、その背景にある。

ではどうすべきか。考慮する価値があると考えられるのが、コラム1で米インフォマティカのジェームズ・マカリアンCTOが提唱する「MDMシステム」という概念だ。MDM製品を精査・理解した上で導入するだけに留まらず、必要に応じて追加開発することで、マスターデータ分析から補正、データモデルの構築、データ品質の維持管理（メンテナンス）までを、一貫して支援するシステムを構築する。

必ずしもMDMシステムの具体的なアーキテクチャや機能が定まっているわけではないが、アクセンチュアによると①関係が強いシステム間の情報連携に焦点を合わせたディレクトリ型、②ディレクトリ型に加えて利用者による関連情報の参照を可能にするリファレンス型、そして③多くのシステム連携を可能にし、同時にリアルタイムでの情報分析も視野に入れたトランザクションハブ型という、3パターンの形態がある。当然、③が理想型だが、実現の難度も高い。

一方で時間が経つほどシステムは増加し、マスターデータ統合は困難になる可能性がある。「望ましいのは、システムを再構築するタイミングで、段階的に拡張可能なMDMシステムを導入することだ」（ITRの浅利氏）。少しでも早いタイミングを見つけ、まずマスターデータの棚卸しや整理、そしてMDMシステムの構築に着手することから始めるべきだろう。