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3社連合によるラック型データセンター「Vblock」の国内販売がスタート
Vblockの構成要素は以下の通り。(a)米VMwareのサーバー仮想化基盤ソフト(VMware vSphere 4)、(b)米Cisco Systemsのブレード型PCサーバー製品群(UCS)、(c)米EMCのSANストレージとSANスイッチ(米Cisco SystemsからのOEM)、である。これらをラックの形態で実装し、仮想データセンターとして利用できるようにした。ラックの追加によりデータセンター容量を拡張できる。
個々の製品を個別に導入する場合と比べたメリットは、最初から検証済みの構成ノウハウを得られるため導入コスト/期間を抑えられる点、3社のサポート窓口が一元化されることでSIベンダーによるサポート品質が高まる点、など。さらに、Vblockならではの付加価値として、3社製品それぞれの管理ソフトを連携動作させ、リソースを統合管理できるようにした。
採用するストレージなどに応じて、エントリから大規模まで複数の構成例を用意した。例えば、Symmetrix V-Maxをパッケージ化した構成「Vblock 2」では3000~6000台の仮想サーバーを想定。一方、CLARiXをパッケージ化した「Vblock 1」では800~3000台の仮想サーバーを想定している。将来的には、300~800台規模のエントリ構成「Vblock 0」を提供する予定。
販売体制やベンダー・サポートは、3社による共同体制をとる。3社は、この共同体制を「Virtual Computing Environment」(VCE)連合と呼ぶ。売上目標や、連合を組むことによる3社の既存ビジネスへの影響などは不明。ユーザー企業は、VCE連合3社の販売パートナであるSIベンダーなどを介してVblockを購入する。
Vblockを販売するパートナ企業8社(記事執筆現在)は以下の通り。アクセンチュア。伊藤忠テクノソリューションズ。新日鉄ソリューションズ。東芝ソリューション。日本ビジネスシステムズ。ネットマークス。ネットワンシステムズ。ユニアデックス。
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