業務システムでの利用進むiPhone　機動性と操作性を最大限に生かす

IT Leaders編集部 - 2010年4月2日(金) 08:00

iPhone対応業務アプリケーション

携帯電話がビジネスの必需品となって久しい。昨今はPC並の機能を持つ「スマートフォン」と呼ばれる高性能端末も数多く登場。その中でも高い注目を集めるのが、米アップルの「iPhone」だ。iPhoneの性能を生かした専用アプリケーションも充実しつつある。

「社内メールを外出先や出張先でも確認できるようになり、ワークスタイルが劇的に変わった」─。プライスウォーターハウスクーパース（旧ベリングポイント）の総務部マネージャーである杉山優子氏は、iPhone導入の効果をこう強調する。iPhoneの大規模導入案件の国内第1号となった同社は、社内の固定電話を撤廃し、約1000人におよぶコンサルタントや役員の標準電話端末としてiPhoneを採用。会議の開催通知や決裁承認などの社内メールも即座に確認できるようにし、業務プロセスの迅速化に結び付けている。その後もiPhoneの国内企業への大規模導入事例は相次ぎ、最近ではファーストリテイリングが2010年3月に約1200台を導入している。

iPhoneが人気を集める最大の理由はその操作性の高さだ。タッチスクリーンを指でなぞればその方向にスクロールし、画面に置いた2つの指の間隔を広げれば拡大、閉じれば縮小できる。こうした直感的な操作性は、他の携帯端末の1歩先を行く。

こうした性能を生かしたソフトウェアの流通を促進するため、アップルは自社のコンテンツ配信サービス「iTunes Store」の中に、iPhone向けアプリケーションの配信コーナー「App Store」を設けた。現時点で15万本以上のアプリケーションを揃えるApp Storeには、OracleやSAP、IBMといった業務ソフトウェアベンダーもこぞってiPhone用アプリケーションを提供している（表）。ここでは、充実する業務用iPhoneアプリケーションの動向を分野別に詳説する。

表　App Storeで入手できる主要な業務用iPhoneアプリケーション一覧（画像をクリックで拡大）

(1)業務アプリケーション
閲覧中心の軽快アプリが主流

業務アプリケーション分野の2大ベンダーであるSAPとOracle。両者の提供するiPhoneアプリケーションは閲覧機能を主としたビューアーが中心だ。編集機能を備えたものでも、可能な限りボタンのタッチや項目の選択といった簡単な操作に限定する。「ユーザーがiPhoneに求めるのは多機能ではなく、移動中に片手で簡単に情報が得られる操作性の高さ」（日本オラクルの瀬尾直仁シニアマネジャー）という考え方に基づくものだ。

画面1　独SAPの「SAP BusinessObjects Explorer for iPhone」

SAPは「現在開発中のすべてのアプリケーションは、iPhoneを含むスマートフォンで利用することを前提にしている」（SAPジャパンのイノベーションデザイン＆ディベロップメント担当の馬場渉氏）という。同社が提供するiPhoneアプリケーション第1弾が「SAP BusinessObjects Explorer for iPhone」（画面1）だ。画面はグラフを中心とした構成で、グラフの部分をタップするだけでドリルダウン分析ができるなど直感的な操作を重視した。データ分析はBIツール「SAP BusinessObjects Explorer」で実行し、iPhoneにはデータを蓄積しない。SAPは現在、開発中の人間関係管理システム「SAP Social Network Analyzer」にも専用のiPhoneアプリケーションを用意している。

Oracleは、BIや顧客関係管理（CRM）といったアプリケーションごとに別々のビューアーを用意している。「余分なメニューを徹底的に省くことで、iPhoneの限定された表示領域で迷わず情報を得られる」（日本オラクルの瀬尾氏）。iPhoneの機能を生かしたアプリケーションの1つが、保守作業員向けアプリケーションの「Oracle Enterprise Asset Maintenance Workbench」だ。iPhoneのGPS機能を利用し、保守作業員が自分の位置と保守対象の資産位置をGoogle Maps上で確認できる。作業対象の資産を一覧したり、作業終了報告をすることも可能だ。

(2)グループウェア
ActiveSync対応で簡単同期

グループウェアの分野で多くのユーザーを抱えるMicrosoft ExchangeとLotus Notes/Domino。iPhoneは標準でExchangeとのデータ同期機能を備える。Exchangeが搭載する携帯端末とのデータ同期モジュール「Exchange ActiveSync」と接続する機能を標準搭載。これにより、社内のExchangeサーバーが受信したメールをiPhoneに自動配信できるようになる。

Lotus Notes/Dominoと同期できるiPhoneアプリケーションは、前述したプライスウォーターハウスクーパースが利用するiAnywhere Solutionsの「iAnywhere Mobile Office for iPhone」など、いくつか存在する。

IBMも2010年1月、Lotus Notes/Dominoとのデータ同期を実現する「IBM Lotus Notes Traveler Companion」の提供を開始した。ActiveSyncモジュールを備えた「Lotus Notes Traveler」（Lotus Notes/Dominoユーザーは無償で入手可能）をDominoサーバーに導入することで、Dominoサーバー上のメールなどをiPhoneに自動転送できる。

今回は詳説しないが、iPhoneのSafariブラウザから閲覧可能なグループウェア製品も多数存在する。たとえばサイボウズは、iPhoneから同社製品にアクセスできる「サイボウズリモートサービス」を提供している。IBMもLotus Dominoへのアクセスを可能にするサーバーアプリケーションの「IBM Lotus iNotes Ultralite」を、Lotus Notes/Dominoに同梱している。

(3)電話アプリケーション
社用・私用電話を1台で

iPhoneの基本機能である電話機能を生かしたコミュニケーションアプリもある。Cisco Systemsの「Cisco Mobile」は、社内のPBXなどのIP電話システムと接続し、IP電話への着信履歴やボイスメールなどを確認できる。

画面2　エス・アンド・アイの「uniConnect」。標準ダイアラーとの併用で私用・社用を区別可能

エス・アンド・アイが提供する「uni Connect」は、携帯電話キャリアが提供するFMC（Fixed Mobile Convergence）サービスを利用せずに、1台のiPhoneで個人用と業務用の電話番号を使い分けられる電話アプリケーションだ（画面2）。同社が販売するPBX機能を備えるグループウェア基盤製品「CommuniGate Pro」を社内導入することが前提となる。

uniConnectは、iPhone標準のダイアラーとは別のダイアラーを提供する。このダイアラーの実体は、CommuniGate Proとのパケット通信機能を持つソフトウェアだ。通話したい相手の電話番号をダイアラーに入力すると、ダイアラーはパケット通信でその番号をCommuniGate Proに通知する。CommuniGate Proは公衆回線を使って通知された電話番号あてに発信する。それと同時に、発信者のiPhoneにコールバックをかける。発信者と通話相手の双方が電話をとると、Communi Gate Proを介して通話が可能になる仕組みだ。CommuniGate ProのPBXから相手に発信するため、相手に通知される発信者番号はiPhoneの番号ではなく、発信者に割り当てられた社内用の固定電話番号となる。「キャリアからの請求書には電話番号別に請求金額を掲載できるので、個人で利用しているiPhoneであっても、業務利用と私用の通話料金を区別できる」（エス・アンド・アイ第三事業部事業部長の村田良成氏）。

受話のときは、iPhoneの電話番号あての場合は通常の受話となり、社内番号あての場合はCommuniGate Proが一旦受け、その社内番号に該当する個人のiPhoneあてに転送する。

ソフトバンクモバイルの提供するiPhoneのパケット定額制度や、ソフトバンクモバイルとソフトバンクテレコムが提供する通話料定額サービス「ホワイトライン24」を利用すれば、CommuniGate ProとiPhoneとの通信やコールバックにかかる料金は定額となる。

社内導入の支援ツールも存在
個別開発には契約が必要

iPhoneアプリケーションを業務で利用する場合、従業員のiPhoneを会社で管理したいニーズもあるだろう。アップルがそうした用途のために無償提供するツールが「iPhone 構成ユーティリティ」。これは、複数のiPhoneの設定を一元管理できるツールだ。端末へのアプリケーションの配付機能や、App Storeへのアクセス禁止といったセキュリティポリシーを各端末に適用する機能を備える。

自社でiPhoneアプリケーションを開発する場合、注意しなければならないことがある。開発用のiPhone SDKは米アップルから無償提供されているが、iPhone SDKを利用したアプリケーションの開発・運用には、開発者向けプログラムである「iPhone Developer Program」の契約が必要になる。社員数500人以上の企業の場合は、年間参加費3万3800円の「iPhone Developer Enterprise Program」の契約が必要だ。（鳥越武史）

企業内個人に照準
生産性向上に結びつく多様なアプリが登場

本稿では企業システムとの組み合わせで利用するiPhoneアプリケーションを中心に取り上げた。一方で、企業内個人が便利に利用できるiPhoneアプリケーションは数多い。

インフォテリアが2010年3月8日に発表したのが、iPhone上で利用できるカレンダーアプリ「TwitCal」。日時や場所などをTwitterのように“つぶやく”だけで、カレンダーに予定を追加できる。ウリはTwitterを利用したスケジュールの共有機能だ。事前にTwitterのアカウント情報を登録すると、TwitCalに追加したスケジュールをTwitterにつぶやきとして表示できる。つぶやきには専用URLが付加されており、他のTwitCalユーザーがそのURLをクリックすると、そのスケジュールを自分のTwitCalに登録できる。

他のWebサービスとの連携も進める。2010年春には、この3月に日本語版が登場したコンテンツ管理サービス「Evernote」との連携機能を用意。たとえばイベントのポスターを撮影してEvernoteに保存した画像から日時や場所といった情報を読み取り、TwitCalに予定として自動登録する、といった仕組みを実装する。