PR

ITコンサルタントは役割を果たせ(vol.22)

情報サービス産業には、システムエンジニアやプロジェクトマネージャなどと並んで、ITコンサルタントという職種がある。主にSI企業やITコンサルティング会社に所属し、経営や技術的な観点からユーザー企業の抱える課題を解決する人たちである。高度な方法論や手法と豊富なコンサルティング経験を持つ、頼りになる存在のはずだが、実態はそうとは言い難い。

何よりもコンサル会社自体、玉石混淆であり、個人の能力・資質への依存が極めて高い。筆者は仕事柄、ITコンサルタントという肩書きの方によくお会いするが、話をして信頼を寄せられそうな人は、それほど多くない。定型の分析やベンチマーキングと称する他企業との比較などは得意だが、一方で事業や業務の理解が浅く、技術知識も表層的でノウハウが感じられない人が多いのだ。特に横文字─ドメイン、スキーム、ソリューション、ケーパビリティ、ミッシーなど─を使う人にその傾向が強い。一言で言えば、現場感や臨場感が伴わないのである。

混乱すると去るのが“コンサル”

ユーザー企業の仲間から聞く評判も、必ずしも芳しくない。彼らはその理由として、料金やアウトプットの不透明性をあげる。「混乱すると去ってしまうのが、IT“コンサル”だ」と体験から揶揄する知人もいた。筆者はコンサルタントの役割の重要性は理解しているつもりだし、実際に要所で活用してきた。だがコンサルティングの不透明性に関しては、全く同じ意見だ。もっと業務の透明性や対価の透明性を図り、親しみと実効の伴うプロフェッショナルであってほしい。

筆者が考えるITコンサルタントの本来の役割は、問題解決の方針策定のような上流だけではなく、ユーザー企業と一体になって成果の実現までをサポートすることだ。報告書や提案書が成果ではないし、情報システムの構築も目的ではない。ビジネスの変革を支える仕組みを実装し、運用し、効果を発揮することが唯一の成果品である。

複雑になるばかりの情報システム構築を、ユーザーとベンダーの間に入ってファシリテーション(協働促進)していくことも重要な役割である。十分な発注能力を持たない企業は少なくない。そこでコンサルタントは、自らのサービスや製品に誘導しがちなベンダーから顧客を守り、低コストで信頼性の高い情報システムの構築に寄与する必要がある。

運用においても適切なアウトソーシングや情報セキュリティ確保の指導が出来なければならない。結果的に顧客満足度を高められないのなら、ITコンサルタントの役割を果たしたとは言えない。相談のリピートの有無が、コンサルタントの評価尺度の1つと考えていい。

ITコンサルタントとのつきあい方

ユーザー企業からみたITコンサルタントの活用場面は様々だが、何のために必要かという目的を明確にすることが効果検証の意味でも大切である。筆者もいくつかの場面でITコンサルタントの力を借りたことがある。整理すると、目的には4つのパターンがあった。

  1. 外部からの刺激を起動力に使う
    業務改革と情報基盤の構築を連動させるに際して、業務プロセスの問題点を可視化する手法とともに、外部からの問題点指摘をプロジェクトの起動力にするために導入した
  2. 確立された手法を求める
    マスターデータ管理や企業が管理すべき概念データモデルを可視化するに際して、DOA(データ中心設計)手法の導入コンサルティングを依頼した
  3. 時間と品質を買う
    早急にセキュリティポリシーを立ち上げる必要があり、その素案作りにコンサルティングを受け、時間と品質を求めた
  4. 客観性を求める
    自分たちで進めてきたシステム運用体系が、客観的にみて合理的であるかどうかをアセスメントするためにコンサルティングを求めた

目的が明確なら、コンサルタントに依頼する効用は高い。もう1つ、依頼する業務範囲を明確にすることも大切だと思う。出来るだけ自分たちで実践することとノウハウを移転することを前提にすれば、委託する業務内容を限定でき、短期間で完了する。費用も明確で、効果検証も容易だからである。コンサルティング会社としては美味しい顧客ではないかもしれないが、顧客満足度が高まるのは間違いない。

木内 里美
大成ロテック監査役。1969年に大成建設に入社。土木設計部門で港湾などの設計に携わった後、2001年に情報企画部長に就任。以来、大成建設の情報化を率いてきた。講演や行政機関の委員を多数こなすなど、CIOとして情報発信・啓蒙活動に取り組む

本コラムの総集編を電子雑誌版として発売いたしました。

「元気の出るIT読本~木内里美の是正勧告 総集編」マガストアで好評発売中!

IT Leaders 毎月無料でお届けいたします

本誌は、読者登録いただくことにより、毎月無料でみなさまのお手元まで直接お届けいたします(書店などでは販売していません)。

企業の情報システムを担当する方々や事業部門のIT担当の方々、およびIT関連プロフェッショナルの方々を対象に、実践的に役立つ情報を掲載、幅広く業務にご活用いただけます。

IT Leaders新規購読お申し込みはこちらから
Ads by Google