Teradata User Group Japan（TUG-J）日本テラデータ　第19回

データウェアハウスの活用ノウハウを、事例を基に活発に研究　海外との連携も強化

IT製品/サービスには、目的や役割、使い方がある程度決まっているものが多いが、その逆に、導入した後でどのように活用するかが重要なファクターとなるものも多い。データウェアハウスはその典型例で、活用の仕方によって企業のビジネスにとって重要なシステムにもなれば、無用の長物にもなりうる。

そうした意味でも、データウェアハウスの活用情報や事例を共有する日本テラデータのユーザー会「Teradata User Group Japan」（以下、TUG-J）が150社440人という、かなり多くの参加企業を集めていることは、それだけ多くのユーザーが活用ノウハウを求めているということに他ならない。

TUG-Jの前身は日本NCRの「超並列部会」。2001年6月にテラデータのユーザー会組織となり、2003年、現在の名称に改称された。

テラデータのデータウェアハウス製品・サービス（以下、Teradata）のユーザー企業が対象で、参加費は無料だ。エグゼクティブ、IT部門の代表、ユーザー部門の代表という1社3人での参加を推奨している。

活動は総会、セミナーや分科会などが中心だが、TUG-Jがもっとも力を入れているのは昨年から始まった分科会活動だ。

「流通・サービス業分科会」「金融機関分科会」「IT分科会」の3つで、それぞれ年に2回開催。各分科会とも、Teradataの最新情報の紹介やテーマに沿った講演、活用事例の紹介、ディスカッションが行われる。有意義で活発な議論が行われるよう、事前に参加者にアンケートを取り、各社の状況を把握した上で開催しているのが特徴だ。

各分科会のテーマは、事務局、幹事会とともにTUG-Jの企画、運営を行うアドバイザリーコミッティ会のアドバイスのもと、企画立案されている。

2010年度にスタートしたばかりの開発、運用担当者向け「IT分科会」は特に人気が高いという。

6月2日に行われた第1回IT分科会には募集定員を超える25人が出席。「バックアップ」をテーマに、Teradataの最新情報や事例の紹介、活発なディスカッションが展開された。今後も旬なITキーワードをテーマに、担当者に役立つ分科会として、規模を拡大していくという。

TUG-Jの特徴として海外のユーザー会との連携がある。1986年に発足し、活発な活動を続ける米国TUGは、年に1回、秋に大規模なカンファレンス「PARTNERS」を開催。データウェアハウス関連の最新情報から活用事例など、200を超えるセッションが開かれ、24回めとなった2009年には3000人近くの参加者を集めた。

TUG-Jではこの「PARTNERS」にアドバイザリーコミッティから視察団を送り、セミナーに参加。現地で情報を収集し、日本で情報共有を図っている。

教育サービスにも力を入れており、IT分科会参加者はTeradata認定技術者制度（TCPP）の受験費用を無料にするといった試みも行われている。

今後はさらに会員を増やし、知識、情報の共有を進めるとともに、分科会や教育サービスを一層充実させていく。もちろん、特徴の1つである海外との連携についても積極的に参加を促し、交流を図っていくという。

主な活動

• 総会、セミナーの開催
• 分科会活動（IT、流通・サービス業、金融機関）
• 海外視察団の派遣、海外ユーザーとの交流
• 教育サービスの優待制度
• 各種情報提供（Webサイト、メール、出版物等）

参加企業からのメッセージ

KDDI
コーポレートシステム部長
荒井 淳 氏

当TUG-Jはデータウェアハウス製品に特化したユーザー会です。ビジネスインテリジェンスの分野に関連した情報や活用事例の紹介は、IT部門だけではなく、利用部門でも非常に参考になります。年に1度米国で行われる「PARTNERS User Group Conference」へは日本のユーザー会からもツアーを組んで参加し、海外ユーザーのアグレッシブな活動を目の当りにすることができます。

昨年には業種別の分科会もスタートしました。将来は日本でも米国同様に立派なフォーラムをユーザー主体で開催できるような、夢をもったTUG-Jに発展するように日本テラデータとともに取り組んでいきます。