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企業はすでにたくさんのデータを蓄えている。それらを多角度から分析して「気づき」を得て、仮説検証のPDCA（Plan-Do-Check-Action）サイクルを加速するのがビジネスインテリジェンス（BI）ツールだ。大手ベンダーは、上流のデータ統合から下流の分析/レポートまで一気通貫のスイート製品を取りそろえて市場に投入している。

プロセス全体の見える化に進路をとれ

世界的な需要低迷と想定を超える円高が、特にグローバルに事業展開する国内企業に暗い影を落としている。パナソニックのように2008年度上期の決算で過去最高益を記録するのは例外で、多くは業績の下方修正や減産を余儀なくされた。

思うように売れない−。

マスター統合によるエンタープライズ・データ統合——多くの企業の情報システム部門にとって、これは20年以上前から重要課題とされてきた。誰もが、きちんと整備・統合すべきことは分かっている。しかしデータの統合そのものは新たな収益を生まないし、何よりもシステムが動いているという現状がある。目に見える不都合はないため、常に先送りにされてきたのだ。

ビジネス環境と顧客ニーズの変化は相変わらず速く、競争が激しい市場で勝ち残るために企業は新しいサービスや製品を矢継ぎ早に投入する必要がある。もちろん、ビジネスのインフラである情報システムには、より一層の俊敏性・柔軟性の向上が要求される。「無駄の排除」と「俊敏性・柔軟性の向上」——。それが、現在の情報システムに課せられた最重要テーマである。相反するように思える2つの要求だが、同時に満たす切り札がある。ここ数年で一気に注目度が高まってきた「仮想化技術」だ。誤解を恐れずに言うと、2つの要求を同時に満たす手段は、現時点で仮想化技術しかない。だからこそ、いま改めてゼロから要所を押さえ、情報システムへの適用可能性を模索したい。