特集アーカイブ

まさに秒進分歩のスピードで進化を遂げるネットの世界。続々と登場するテクノロジーは、企業情報システムにも否応なく影響を与える。今、ITリーダーが知っておくべき技術トレンドには、どのようなものがあるのか。システム戦略を練る上で欠かせないキーワードを取り上げ、その本質的意味に迫る。
［力竹 尚子／折川 忠弘］

従業員全員分のクライアントPCを維持管理するには、膨大な手間やコストがかかっている。パッチ適用しかり、障害対応しかり。一方でセキュリティの観点からは、社外への持ち出しやUSBメモリー利用を禁止するなど、ユーザーに何かと制約をかけているのが現状だ。1人ひとりにPCを配付するというやり方は、果たしてベストなのか─。その代替案として急速に注目され始めたのがクライアント仮想化だ。その実力はいかに。最新動向を追う。

グローバル化の進展、M&Aの活発化、秒進分歩の技術革新…。激動の中で成長を維持するには、いっそうのスピード感で事業に当たらなければならない。だが、“付け焼き刃”での対処は必ずや失速する。そこで今こそ、あらためてBPMの価値を見直したい。業務プロセスを可視化し、分析−実行−監視−改善のサイクルを継続させる活動だ。遠回りにも思えるが、その取り組み次第では柔軟な企業体を創る確実な手段となる。どうしたら真の“果実”を得られるのか。最新動向を追った。

インフラ調達期間を劇的に短縮

IaaS（インフラストラクチャ・アズ・ア・サービス）を巡る動きが活発だ。国内のベンダーやシステムインテグレータ、通信キャリアなどが次々にサービスの提供に乗り出している。ユーザー企業の視点に立てば、リソース調達のリードタイム短縮や、システム基盤の柔軟性向上、運用業務からの開放といったメリットが挙がる。いよいよ実用期を迎えつつあるIaaSの最新事情を追う。

IT投資タイミング検討に必須
データ量は増加の一途。業務要件も目まぐるしく変わる。拡張性や柔軟性、安全性に優れたシステムが不可欠だが、予算にも限りがある。一体、いつどんな基盤を導入したらよいのか─。そんな共通の悩みを解決する上で欠かせないのは、サーバーの動向、とりわけ、心臓部となるプロセサの技術進化を知ることだ。インテルがこの2〜3月にリリースしたXeon/Itaniumを中心に、最新プロセサの「今」を見る。

3スクリーン＋クラウドの実体

「ソフトウェア+サービス」、「3スクリーン＋クラウド」。いくつかあるパブリッククラウドの中でも、企業のIT責任者が最も熟知すべきサービスの1つが、こうした言葉で形容される「Windows Azure Platform」だろう。そこで本特集では、既存の情報システムとの親和性の高さをウリにするAzureを、アーキテクチャや仕組みの側面から解説する。

企業の中核業務を支える基幹業務システムにSaaSは向かない－。こうした先入観をぬぐい去るべき時期が近づいてきた。基幹業務といえど、中身をじっくり見れば社外で処理をしても支障がない領域は少なくない。自前主義へのこだわりに疑問を投げかけ、柔軟な発想を持つこと。それが、「経営に貢献するIT」を現実のものとする。

1958年に建設され、日本の観光名所でもある東京タワー。地上波デジタル放送に対応しきれないため、2011年には電波塔としての主要な役割を、建設中の東京スカイツリー（写真）にバトンタッチする。いわばレガシーマイグレーションだ。企業情報システムもしかり。最新のシステム基盤に移行した暁、過去の資産はしなやかさを取り戻すのはもちろんのこと、雲〔クラウド〕も人々の営み〔ソーシャル〕も見渡せる視界が開ける。
［川上 潤司／栗原 雅／鳥越 武史］

予定表や全社通達などプリミティブな情報共有環境はすでに整っている。もっと踏み込んで、個人の知見やノウハウを基に創造的なコラボレーションを促す仕組みを築けないものか−。こうした企業の声に応えるべく、グループウェアが機能拡張を始めた。ブログやSNSといったソーシャル系の技術をまといながら、「自然体での情報発信」を促す工夫が盛り込まれている。
［川上 潤司/力竹 尚子/折川 忠弘］

価値を見極め、メリットを最大限に享受する

ソフトウェアの保守サポートは単なる“保険”ではない。ITで企業競争力を高める戦術の1つだ。情報システムを構成するソフトが多様化して保守サポートの複雑さは増すばかりだが、価値を見極め、「見直すべきは見直す、使うべきは余すことなく使う」。２０１０年を保守サポートの戦略的活用をスタートさせる最初の1年としたい。

［川上潤司／栗原雅／鳥越武史］

エンタープライズアーキテクチャ

フットワークの軽い経営を目指そうにも、個別最適化された業務プロセスやシステムが足かせになる。このままでは、厳しい生き残り競争から取り残されるのは時間の問題だ──。そうした危機意識を持つ企業が、今こそ取り組むべきなのがEA（エンタープライズアーキテクチャ）だ。まずはデータやアプリケーションの統合など即効性のある施策を打ち、全社的な構造改革へとつなげよう。

［川上 潤司／力竹 尚子／折川 忠弘］

「なぜ今、オラクル特集なのか」、「特集なら複数のDB製品を解説してほしい」。本特集のタイトルを読んで、こんな疑問を持つ読者が少なくないかも知れない。

だが、本誌はオラクル特集がベストと考えた。オラクルはオープン系DBMSの領域で最大のシェアを持つということだけでなく、その最新版であるOracle Database 11g Release2（11g R2）は、長年培ってきたクラスタリング技術によって高可用性と高性能、それと相反するIT基盤コストの削減を両立させているからだ。実際に採用するかどうかはともかく、そのポテンシャルを知ることは、大きな意味がある。特に企業の情報システムを担う方々に、ぜひ知ってほしいと考えた。

「豊富な資金力を生かして、“買い物”を楽しんでいるだけ」、「株主からの厳しい要求があるので、売上高を伸ばすのが目的では？」、「競合他社に買われるより、自社が買うべきという動機のようだ」、「買収先の技術や人材ではなく、顧客ベースを求めているだけ」…。

今も活発に展開される、米ITベンダー大手によるM&A。背景には様々な理由があるだろう。

だが本誌はそこに単なる資本政策や売上拡大とは違う、何かがあると見る。その何かとはズバリ、「情報システム、ITの未来像」だ。

“発雲所”の一角担えるか

厳しい経済情勢が続くなか、多くの企業がITコスト削減を迫られている。しかしその一方で、ビジネス効率化にはシステムが不可欠であることも事実。国産ベンダーが提供するクラウドサービスは、ユーザー企業にどのような福音をもたらすのか。米国最新動向や要素技術とともに伝える。［本誌］

TwitterからNGNまで

「経済環境の変化が激しい」とよく聞くが、インターネットの世界は、その勢いを凌ぐスピードで変化している。新発想のサービスが矢継ぎ早に登場して世界中に一気に広がる。並行して技術も進化する。ビジネス利用が加速するソーシャルメディアから、商用化が始まったWiMAXやNGNまで、ウォッチしておきたい8つのネット技術／サービスを追った。［本誌］

実はメリットが多い！

企業の業績や財務状況を示す世界共通の物差しとして、国際会計基準（IFRS）を採用する国が増えている。日本も例外ではない。一定の要件を満たす上場企業は2012年にも任意適用が認められ、2015年には全上場企業に強制適用が始まる見通しだ。新たな会計基準が企業の業務プロセスやシステムにもたらすインパクトは大きい。来るべき変化とそれに対する対策を明らかにする。［本誌］

サーバーからネットワークまで

サーバーとストレージ、ネットワークの革新が、ある1点で交わるとき、ITプラットフォームは大きな転換期を迎える─。実は2009年がまさに、その瞬間だ。

1990年代以降、分散の一途をたどってきたハードウェアの統合が進む。その一方で「情報爆発」の勢いを物ともせずに、システムを拡張できるようになる。

仮想化技術を軸に進化を続けるITプラットフォームの最新動向を解明する。［本誌］

フィッシング詐欺やボットネットワークなど社外からの様々な攻撃。従業員の故意／過失による情報漏洩。企業のセキュリティ担当者はこれまで、もぐら叩きさながらに対策を講じてきた。しかし、完璧を追い求めようとすればコストがかさむばかりか、従業員の生産性を著しく下げることにもなりかねない。特に昨今の不況で予算が限られる中では、「選択と集中」の発想が必要だ。今後のセキュリティ対策の心得と、優先的に取り組むべき分野を探る。［本誌］

100年後の危機にも通用する顧客志向へ

最初に、批判を恐れずに宣言したい。

不況だからモノが売れないのではない。本当は、「100年に1度」の経済環境がマーケットを一層見えづらくしたために、売りにくいのである。

今重要なのは、受注に結びつく顧客を見定めて密接な関係を築く、すなわちCRM（カスタマ・リレーションシップ・マネジメント）の徹底だ。

「今こそ変革のチャンス」と、CRMの強化に乗り出したユーザーや、CRMを支援するソフト／サービスの最新動向を紹介する。 ［本誌：栗原 雅、折川 忠弘］

「所有から利用へ」を加速する

【利用】：利益になるように物を用いること（広辞苑より）。

旅行先でのレンタカー、出張時に泊まるビジネスホテル、蔵書に代わる図書館…。人は時と場合に応じて、うまくサービスを「利用」する知恵を働かせてきた。そして、企業情報システムにおいても、その知恵を働かせるべき時代が幕を開けようとしている。ハードもソフトも専門業者が動かし、その機能をネットワークを通じて使うSaaS（ソフトウェア・アズ・ア・サービス）が実用段階に来たのだ。その実力と動向を探ってみよう。［本誌］

玉石混交から“玉”を見出す。

ファイルサーバーやグループウェア、業務システムの中で単なる記録として埋もれてしまった情報資産。それらを、利用者の状況に応じてタイミングよくズバリ見つけ出し、企業の価値を「増量」していく。その手段として有用なのが、エンタープライズサーチだ。

企業はすでにたくさんのデータを蓄えている。それらを多角度から分析して「気づき」を得て、仮説検証のPDCA（Plan-Do-Check-Action）サイクルを加速するのがビジネスインテリジェンス（BI）ツールだ。大手ベンダーは、上流のデータ統合から下流の分析/レポートまで一気通貫のスイート製品を取りそろえて市場に投入している。

プロセス全体の見える化に進路をとれ

世界的な需要低迷と想定を超える円高が、特にグローバルに事業展開する国内企業に暗い影を落としている。パナソニックのように2008年度上期の決算で過去最高益を記録するのは例外で、多くは業績の下方修正や減産を余儀なくされた。

思うように売れない−。

マスター統合によるエンタープライズ・データ統合——多くの企業の情報システム部門にとって、これは20年以上前から重要課題とされてきた。誰もが、きちんと整備・統合すべきことは分かっている。しかしデータの統合そのものは新たな収益を生まないし、何よりもシステムが動いているという現状がある。目に見える不都合はないため、常に先送りにされてきたのだ。

ビジネス環境と顧客ニーズの変化は相変わらず速く、競争が激しい市場で勝ち残るために企業は新しいサービスや製品を矢継ぎ早に投入する必要がある。もちろん、ビジネスのインフラである情報システムには、より一層の俊敏性・柔軟性の向上が要求される。「無駄の排除」と「俊敏性・柔軟性の向上」——。それが、現在の情報システムに課せられた最重要テーマである。相反するように思える2つの要求だが、同時に満たす切り札がある。ここ数年で一気に注目度が高まってきた「仮想化技術」だ。誤解を恐れずに言うと、2つの要求を同時に満たす手段は、現時点で仮想化技術しかない。だからこそ、いま改めてゼロから要所を押さえ、情報システムへの適用可能性を模索したい。