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[PR] 仮想化で得られるコストメリット
ITリソースを仮想化し
導入時の機器数を最小化
近年急速にニーズが高まっている技術であり、導入事例も増えている仮想化。そのメリットは運用管理の利便性向上や、変化への対応力強化、環境対応など多岐に及ぶが、未だ出口の見えない深刻な経済情勢が続くなか、最も注目されている効果が仮想化によるコスト削減だろう。
仮想化の対象はサーバー、ストレージ、ネットワーク、アプリケーションなど多岐に及ぶが、多く導入が進んでいるのはサーバーとストレージの仮想化だ。VMwareやXenなどといったサーバーの仮想化ソフトウェアや、ストレージを仮想化するシンプロビジョニングなど、製品・技術の進化も著しく、コスト削減のメリットも大きい。
乱立した業務サーバーを統合したいという企業のニーズにもマッチしている。
それでは、サーバー/ストレージの仮想化によるコスト削減を細かく見ていこう。まず挙げられるのが、導入時における機器の調達コスト削減だ。
サーバーの場合、従来はシステムごとに物理サーバーを導入し、負荷増大によるシステムダウンを防ぐため、おのおのCPU等のスペックは負荷のピーク時に合わせざるを得なかった。その結果、機器調達に多くのコストを費やしたにもかかわらず、CPUの平均的な使用率は低レベルに留まるなど、非効率な面が散見されていた。
そこでサーバーを仮想化してCPU等のITリソースをプール化し、システムごと負荷に応じて振り分けるようにする。そして、負荷のピーク時に備え余裕を持たせていたぶんのITリソースを複数のシステムで共通化することで、システムごとにハイスペックなマシンが不要となり、機器の調達コストを削減できるのだ。
もちろん、ITリソースを共有する複数システムの負荷のピークが同時に発生するケースには適していない。たとえば、日中に利用する業務システムと夜間バッチ用システムで共有するなど、利用状況などから負荷のピークを分析し、適切なシステム同士の組み合わせでサーバー仮想化を行うべきである。
ストレージシステムでも
利便性とコスト削減を両立
ストレージについても、サーバーと同様のアプローチで機器の調達コストを削減できる。従来はシステム毎に将来のデータ増を見据え、導入時からある程度容量に余裕を持たせたストレージ製品を用意するのが定石であった。当分は使わない領域を確保するため、機器の調達コストが膨れあがっていた。
そこで、シンプロビジョニングという技術を用いて複数のストレージ機器を仮想化し、1つのストレージプールとして用意。システムごとデータ増に応じて、ディスクスペースを配分する。将来のデータ増に備えるスペースを共通化することで、導入時に必要とするストレージ容量を最小限に抑え、機器調達コストを削減できる。
さらには、ILM(Information Lifecycle Management)の考え方に則り、アクセス頻度の高いデータ用の高性能なディスクと、アーカイブ用の安価なディスクを組み合わせ、仮想化によって1つのストレージとして用意。内部では、2タイプのディスクをデータの重要度などに応じて使い分ける。このような仕組みによって、安価なディスクを有効活用することで、ストレージ全体のコストを抑えられる。
仮想化はシステムの導入時のみならず、増強時にも機器の調達コスト削減効果をもたらす。一般的にIT機器は最新の製品であるほど、価格性能比が向上するもの。サーバーにせよストレージにせよ、仮想化すれば先述の通り、導入時に必要な機器は最小限で済み、状況に応じて機器を適宜増強すればよい。そのため、価格性能比に優れた最新の製品をより採用しやすくなっており、同じスペック・期間で比べると、仮想化しない場合よりもトータルでコストを削減できる。
電気代や運用管理費など
ランニングコストを抑える
仮想化はシステム導入コストに加え、ランニングコストの削減も実現する。機器の数を減らせるため、運用時の消費電力を抑えられるからだ。その上、機器を冷却するファンやエアコンなどの駆動に費やす電力も減らせるので、全体で電気代を削減できる。
しかも、機器の数を減らせるため、省スペース化も達成する。従って、データセンターにハウジングしている場合、ラック数を減らせるなどして、利用コストを削減できる。
そして、仮想化は運用保守コストの削減にもつながる。保守運用の対象となる機器の数を減らせるため、そのぶん工数が少なく済むからだ。最近は仮想化環境の運用管理ツールも充実しており、担当者の負担をより軽減できる。
このようにコスト削減メリットが多い仮想化だが、システムの全てを無条件に仮想化すればよいわけではない。たとえば、データベースのサーバーやストレージはパフォーマンスや可用性を確保するために、仮想化せずに専用のハードウェアで構築する方が望ましい場合もある。他にもバックアップが煩雑化するなど、利用に注意しなければならないケースも出てくる。
仮想化の得意不得意をしっかりと把握し、自社システムの適切な箇所へ適切に用いることで、コスト削減効果を高めていくことが必要だ。
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