[PR]求められるイメージングバックアップソリューションへ ActiveImage Protector 2.7

2010年5月27日(木) 19:56

多様化するサーバー環境に応えるActiveImage Protector 2.7

ネットジャパンは、自社開発によるバックアップ/リカバリーツールの最新版「ActiveImage Protector 2.7」を企業向けにリリースした。1996年の設立以来、米国ベンダーなど複数社のバックアップツールを国内パブリッシャーとしてローカライズ/サポートしてきた同社であるが、バグの迅速な修正やユーザー個別の要望に海外ベンダーが対応できないケースもあり、両者の狭間でジレンマを感じていた。現在の自社開発体制により、サポート内容の向上、国内ユーザーの求める仕様に適応した製品開発、利用シーンに合わせたライセンス形態など、ユーザーのニーズを短時間かつ具体的に製品へ反映させることが可能となった。また、今後は日本に留まらず、世界市場を視野に入れた製品のグローバル展開を図り、イメージングバックアップソリューションのNo.1を目指す方針だ。

ActiveImage Protectorが求められる背景

Microsoft社Windows Server 2008 R2のHyper-V、VMware社のvSphere ESXなどがリリースされ、サーバー環境は稼動形態、運用形態を含め、より一層多様化している。いずれのサーバーOSも、物理サーバーだけでなく仮想化技術をサポートし、この傾向は2010年以降もトレンドになると予想される。今後は顧客のニーズに沿った、物理サーバーと仮想サーバー双方の優位性を生かしたシステム構築が主流となるであろう。

それらのニーズに迅速、的確に対応することが、バックアップソフトの今後の重要な課題でもある。

これまでの仮想環境におけるバックアップの問題点

Hyper-VやvSphere ESX環境のイメージングバックアップと一口に言っても、対象や運用の実態によって求められる機能が異なってくる。まず、Hyper-VやvSphere ESXのホスト環境上で稼働している「仮想マシン単体のイメージングバックアップ」がある。各仮想マシンにバックアップソフトをインストールすることで、通常の物理マシンと同じようにバックアップを可能にするものだ。この方法は、単に物理サーバー1台を仮想サーバーに置き換えただけなので、従来のバックアップソフトを使っても運用できる。しかしそれでは、物理サーバーのバックアップと仮想サーバーのバックアップを別々に行い、リストア時には物理サーバーをリストアした後に再度仮想サーバーのリストアを行うといった、工数のかかる運用形態となってしまう。

また、仮想サーバーを複数台実装した場合、リストアの時間と手間は仮想サーバーの数と同じだけ必要となってしまう。同様にライセンス料も仮想サーバーの台数分必要だ。

ライセンス費用の問題はもちろん、物理サーバーと仮想サーバーを個別にバックアップ/リカバリーしなければならないという利便性の低さでは、多様化していくサーバー環境に対応するのは難しい。これからのバックアップソフトは、分かりやすいライセンス形態、導入しやすい価格、柔軟な機能が必要になる。特に、Hyper-VやvSphereなどといった仮想環境を問わず、物理サーバー/仮想サーバー両面に対応できることが、昨今のバックアップソリューションに強く求められている。

ActiveImage Protectorの仮想化対応

ActiveImage Protector 2.7では、新機能として仮想化技術へのサポートを強化した。Hyper-V、vSphereどちらでも、物理サーバー全体のバックアップだけで可能。仮想サーバーも同時にバックアップに含まれる。当然ながらリストアすれば、ハイパーバイザーは正常に再稼働し、含まれるすべての仮想サーバーも問題なく動作する。特にHyper-V環境下では、ハイパーバイザーおよび仮想マシンを稼働させたままで、動作しているVSS対応サーバーアプリケーション（Microsoft SQL ServerやMicrosoft Exchange Serverなど）も整合性を保ちながらすべて一括でバックアップできる。リストア後には仮想マシンも含めて動作し続けることが可能になる。

ActiveImage Protectorの運用とサポート

障害発生時のシステムリカバリーには、当然のことながら迅速性が要求される。ここで大きな強みを発揮するのが、ActiveImage Protectorの直感的なインターフェースと国内企業ネットジャパンの自社開発であることだ。分かりやすいユーザーインターフェースにより、特別なトレーニングを要することなく、誰もが簡単に、バックアップはもちろん、リストア作業も行えるため、速やかな移行、実運用が可能である。人的ミスの発生リスクを抑えると共に、移行を含む運用までのコストの面でも削減効果を期待できる。

また、ActiveImage Protectorのサポート体制は非常に懐が深い。例えば、リストア時に必要になる可能性の高い、Windows PE環境下でのドライバー追加方法など、他社と比較して柔軟なサポートを行っている点にも注目したい。

ライセンスも仮想化に対応

ActiveImage Protectorでは、時代の潮流に即した先鋭的な取り組みとして「仮想環境ライセンス」を導入している。図を見ていただきたい。これまでは、ホストOS（物理マシン）に仮想マシン3台という構成の場合、それぞれに個別のライセンスが必要となっていたため、合計で4ライセンスが必要だった。しかし、ActiveImage Protectorの仮想環境ライセンスでは、物理マシン1台に対してのみライセンスを購入すればよく、その物理マシン上で稼動する仮想OSの種類や数に制限なくインストールすることができる。

さらにIT Pro Editionでは、年間使用権やマイグレーションライセンスが導入され、一人のエンジニアがコンピューターの数に制限なく利用できる。