特別企画記事一覧

JBoss Enterprise Application Platform 6がCloud Readyを標榜する理由

クラウドコンピューティングが全盛を極め、“クラウド対応”製品が市場に溢れる今日、その手のメッセージは時流に迎合したものに過ぎないと見る向きもあろう。だが、「Cloud Ready」を標榜するオープンソースJava EEアプリケーションサーバー「JBoss Enterprise Application Platform 6」は、クラウドに必要な要件を明示したうえで、アプリケーション基盤を“クラウドに開放する”道筋を示しているのである。

Pulse Japan 2012で特に注目すべき製品の1つが「IBM SmarterCloud Control Desk」だ。複雑性や多様性が増す企業システムやクラウドを、ビジネスニーズやサービスに応じて"整然と"管理するための機能をフルカバーしているのが特徴だ。

今回のPulse Japan 2012では「モバイル」が大きな柱の1つとしてフォーカスされている。これはスマートフォンやタブレットといったモバイルデバイスの世界的な普及を受け、コンシューマレベルだけでなく業務でも活用する動きが加速しているというトレンドを受けてのことだ。

ユーザー企業はWindows Azureをどう評価し、どのように活用し始めているのか。1つの例として、東洋ビジネスエンジニアリングの事例を取り上げる。同社は、製造業向けに提供するクラウド型サービス「MCFrame online 原価管理」において、データセンターとWindows Azureを連携。柔軟性確保や機能拡充によって、最終的には顧客のビジネス価値向上につなげている。

Pulse 2012は、3月4日〜3月7日まで米国ラスベガスで開催され、CxO、Executiveを含む6000人以上が出席した

日本IBMが開催する国内最大級のサービスマネジメントイベント「Pulse Japan 2012」が5月18日(金)、ザ・プリンスパークタワー東京で開催される。今回のテーマは「ITの力をビジネス価値へ - クラウド、モバイルから社会インフラまで。あらゆるインフラを最適化!」 - テクノロジーの進化とともに適用範囲を広げ多様化するITインフラを統合的に管理し、ITの力をビジネス価値に転換するためのノウハウが披露される予定だ。

クラウドやデータセンター管理の最新技術、モバイルデバイスを企業で活用するための新たな仕組み、そしてスマーター・シティーに象徴される社会インフラでのIT活用の3つに、インフラの有効活用を横断的に支えるセキュリティを加えた4つの分野を中心に、ユーザー事例や最新のソリューションが紹介される。

これまでの成果と今後の展望を新旧の理事長に聞く

国内有力ソフトウェアパッケージベンダーが参加する「MIJS（Made In Japan Software Consortium ）」。 ビジネスと製品の相互連携による海外展開および国内ビジネス基盤の強化を図ることを目的として、 ワークショップやセミナーなど、日々積極的な活動を展開している。2012年4月、ウイングアークテクノロジーズの 内野弘幸代表取締役社長に変わって、新たにエイジア 美濃和男代表取締役がコンソーシアムの理事長に就任する。 MIJSの意義とその活動、そして今後の展望をお二人に聞いた。

ラックハウジングサービス
ユニアデックス http://www.uniadex.co.jp/
ユニアデックスが同社の東京府中アウトソーシングセンターで提供するラックハウジングサービスは、長年にわたる汎用機・オープン系システムの運用・保守経験で蓄積したノウハウを基に移設、回線、運用、保守、仮想化、LCMまでをワンストップで引き受け、高信頼なハウジングサービスをリーズナブルな価格で実現する。簡単、低価格でのサーバーハウジングと、ビジネス継続のための安心で最適な運用を提供するサービスだ。

オンプレミスとクラウドのそれぞれにある企業システムの要素をどのように密接に連携させるか。この課題に対して、マイクロソフトのWindows Azureは、いくつかの答えを用意している。その特徴的な機能を概観しよう。

これだけ仮想化が普及した今でも、基幹業務への適用を不安視する企業は少なからず存在する。だが、そうした懸念は杞憂に過ぎない。本稿では、仮想化技術が基幹業務に耐えうるレベルに成熟していることを実証するとともに、基幹業務の仮想化をより高度な次元に引き上げる技術として、新型SSD「EMC VFCache」を紹介する。

企業情報システムに求められる要求水準は、これまでにも増して高まっている。背景にあるのは、「経営環境の変化に応じたビジネスサイドからの要請」「テクノロジーの大規模な変革期に伴うシステム見直しの必然性」という2つの流れだ。