ザ・プロジェクト

生命保険業の免許申請手続きと、基幹業務システムの開発を並行して進め、2008年8月に事業を開始したアイリオ生命保険。プロジェクト発足からシステム本格稼働までIT部門に許された期間は約1年半だったが、シンプルなプロジェクトを追及し、ゼロからのスクラッチ開発を完遂した。
聞き手は本誌副編集長・川上 潤司　Photo：陶山 勉

ハウス食品が、ダイエット支援サイト事業に本格参入した。ユーザー1人ひとりを意識した手厚いサポートをWeb上で実現するため、米国製のコマースソフトを入念にカスタマイズ。プロジェクトメンバーは、開発中の仕様変更や突然の期限前倒しといった困難にめげず、予定通りに新サイトをサービスインさせた。
聞き手は本誌副編集長・川上 潤司　Photo：陶山 勉

開業後3年目のネット専業銀行である住信SBIネット銀行。今、開業前に暫定的に構築したデータウエアハウス（DWH）の再構築とBI（ビジネスインテリジェンス）ツールの導入に取り組んでいる。口座開設までの顧客の行動履歴などすべてのデータを自在に分析可能にし、サービスを高度化するのが目標だ。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

「過去の実績や履歴といった“動かない”データは厄介だ。どんどん増えるが、捨てられない。システム移行時の足かせにもなる」。戸田建設の佐藤郁氏は言う。同社はXML技術を用いて、そんな足かせからシステムを解放した。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

旅客機の整備業務は、F1レースのピット作業を髣髴とさせる。着陸から次の目的に向けた離陸まで、短ければ30分ほど。基本的な整備はもちろん、必要なら修理もする。そんな整備業務に、全日本空輸はRFID（ICタグ）を使っているという。一体、何のために利用し、どんな効果を得ているのか。整備担当者に話を聞いた。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

「社内の情報活用を目指して導入したが、分析技術に長けたほんの一部のユーザーしか使っていない」。これはBI（ビジネスインテリジェンス）を導入した企業の多くに共通する問題ではないだろうか。日本製紙も例外ではなかったが、思い切ったシステム刷新とユーザーの使い勝手へのこだわりで、課題を克服しつつある。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

ノウハウや知恵を共有するためのナレッジマネジメントは、意外に利活用が難しいシステムだ。読む人はいても情報を書き込む人が限られるという問題が生じやすいからである。それを社内SNSで乗り越えようとしているのが人材サービス大手のインテリジェンス。実際のところはどうだったのか、SNSの導入、活用の経緯を聞いた。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

CRMで痛い目を見た企業は少なくない。営業業務の高度化を目指して取り組んだものの、肝心の営業担当者の理解を得られず、使われなくなってしまうようなケースだ。首都圏を中心に住宅リフォーム事業を展開するゆとりフォームは、営業担当者のマインド改革に地道に取り組むことでCRMを根付かせようとしている。

聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

仮想化技術でサーバーを統合し、コスト削減に取り組む企業が増えている。だが、ほとんどがファイルサーバーやグループウェアサーバーの統合に留まり、基幹系の統合事例はゼロに等しい。そうした中、富士フイルムはSAP製のERPを含む約440台の基幹系サーバーを、2010度までに4台のブレードサーバーに統合する計画を進めている。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉

百貨店やスーパーなどで、高さが170cmほどの搬送用台車をよく見かける。物流業者である紀文フレッシュシステムは長年、このカゴ台車の流出によるコスト増に頭を痛めていた。カゴ台車を、いつの間にかどこかに消える消耗品ではなく、資産として長く使いたい―。同社はそんな願いを、ICタグを活用することでかなえつつある。
聞き手は本誌編集長・田口 潤　Photo：陶山 勉