2014年4月9日、マイクロソフトのクライアントPC向けOSのWindows XPと、オフィスアプリケーションのMicrosoft Office System 2003のサポートが共に終了した。日本マイクロソフトは同日、両製品向けに最終となるセキュリティ更新プログラムを提供し、ユーザーに対して適用を促している。
Windows XPのファーストリリースは2001年、Office 2003は2003年で、いずれも10年以上にわたってサポートが提供されてきた。当時からITを取り巻く環境は大きく変化し、インターネットへの常時接続やワイヤレス接続も一般的になるとともに、悪意を持ったユーザーも増え、攻撃の手口も巧妙になっている。
日本マイクロソフトによれば、配布された最終のセキュリティ更新プログラムは、「4月9日以降も何らかの理由でWindows XPから移行できない」ユーザーに対する緊急的な措置であり、「Windows XPは、Windows 8の21倍マルウェアの感染率が高い」という同社の調査結果を挙げながら、最新製品への移行を呼びかけている。
Windows XPのマルウェア感染リスクを訴えるスライド（出典：日本マイクロソフト）
