IDC Japanは2014年6月5日、国内におけるソフトウェアの市場規模を発表した。2013年の売上額(実績)と、2014年から2018年までの売上額(予測)を公開した。
2013年の国内ソフトウェアの売上額は2兆4469億円で、2012年と比べて8.0%増加した。企業の業績が回復してソフトウェアへの支出が増えたこと、Windows XPのサポート終了に伴ってPCの買い替えが進んだことが市場の成長に寄与した。
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内訳は、アプリケーションの売上が1兆169億1800万円で、前年と比べて7.1%増加した。アプリケーション開発/デプロイメントに関する売上が5155億7100万円(前年比7.1%増)、システムインフラストラクチャに関する売上が9144億1100万円(前年比9.6%増)だった。
システムインフラストラクチャ関連のソフトウェア市場が10%近く伸びた理由をIDC Japanは、Windows XPのサポート終了に伴ってPCの買い替えが増加し、それらPCに搭載するWindows OSの売上が拡大したためと分析する。アプリケーション市場も、Office 2003のサポート終了に伴う更新需要の増加が成長に寄与した。アプリケーション開発/デプロイメント市場は、ビッグデータに関連したアナリティクスソフトやデータベースの需要増加が市場を牽引した。
2018年のソフトウェアの売上額は2兆9551億3200万円になる見込み。2013年から2018年までの年間平均成長率は3.8%となる。分野別の年間平均成長率は、アプリケーション市場が2.6%、アプリケーション開発/デプロイメント市場が6.2%、システムインフラストラクチャ市場が3.8%となる。
なお、2014年はWindows XPやOffice 2003のサポート終了に伴う需要増加の反動を受け、前年からの成長率は3.0%に留まる見込みだ。
Windows XPなどのPC関連(OS、オーサリング/パブリッシングソフト、エンドポイントセキュリティ)市場を除いた場合、2014年の売上は前年と比べて5.0%増加する。2013年から2018年までの年間平均成長率は4.7%となる。Windows XP特需の反動減の影響を除けばソフトウェア市場は高い水準で成長していく。
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