IDC Japanは2015年2月16日、クライアント仮想化市場のROI（投資対効果）に関する調査結果を発表した。結果からは、投資回収期間やエンドユーザー1人あたりの投資額などの状況が読み取れる。
IDC Japanが実施した調査において、クライアント仮想化製品のROIは439.4％、投資回収期間は10.2カ月と算出された。この数字は、企業がクライアント仮想化製品を導入すると、投資に対して4倍以上の効果が得られ、投資コストを1年未満で回収できることを意味する。今回のROI値は、同社が以前に実施した調査のときより大きく、投資回収期間も短縮されている。
また、エンドユーザー1人あたりの初期投資額は21万8267円、年間投資額は4万9859円で、ベネフィット（1年分のリターン）は75万9172円と算出されている。IDCによれば、クライアント仮想化製品の導入によって、エンドユーザーの生産性は31.7％向上し、ITスタッフと企業全体の生産性は、それぞれ32.8％、36.4％向上するという。IDCが以前に実施した調査結果と比較すると、投資額とベネフィットも増えている。
図1：クライアント仮想化製品の導入で得られる、1人あたりの1年分のベネフィット（リターン）の内訳（出典：IDC Japan） IDC Japanでは、クライアント仮想化ソリューションが多様化し、ストレージやネットワークへの投資が進んだことが投資額増加の要因と分析する。生産性向上や業務効率化といった面で満足する導入企業が増えたことが、ベネフィット増加の要因と同社では見ている。
今回の発表内容はIDCが発行した「2015年 国内クライアント仮想化市場 ROI分析」（J15200101）にその詳細が報告されている。
