製造と働き方の未来へ、デジタルで生まれ変わる巨人GE

インダストリアルインターネット戦略で推し進める事業改革とカルチャー改革

2016年4月8日(金)河原潤（IT Leaders編集部）

航空・運輸、エネルギー、医療、化学、金融、家電……手がけていない分野を探すほうが難しいほど、ゼネラル・エレクトリック（GE）の事業領域は多岐にわたる。そんな産業界の巨人が危機感をあらわにし、生き残りを賭けてハードウェア主体の従来型ビジネスから、「デジタルインダストリアルカンパニー」への転換に挑んでいる。GEの事業改革の軌跡と最新ビジョンを、日本GE 代表取締役兼CEOの熊谷昭彦氏によるデータマネジメント2016の基調講演から紹介する。

　2015年のグループ総売上高が約1174億米ドル（約13兆6000億円）、営業利益が約180億米ドル（約2兆1000億円）と、中堅国家予算レベルのビジネスを展開するGE。創業120年の軌跡は、時代折々の社会・市場ニーズに応えてきた歴史でもある。

写真1：日本GE株式会社代表取締役社長兼CEO 熊谷昭彦氏

　事業改革の端緒は、ジェフリー・イメルト（Jeffrey Immelt）氏がCEOに就任した2000年だ。以降、選択と集中でポートフォリオがどんどん入れ替わっていった。象徴的だったのが2007年のプラスティック部門売却だ。日本GE 代表取締役兼CEOの熊谷昭彦氏（写真1）は次のように振り返る。「プラスティックはGEの中でも長らく花形ビジネスで、何と言っても、前CEOのジャック・ウェルチ（John Francis "Jack" Welch）が生み育てた事業でもあった。しかし、それでも時代の移り変わりから、GEの今後のビジネスには合わないという決断をした」

　2010年代に入って各業界でグローバル規模の再編が進むと、GEのポートフォリオの入れ替えはさらに加速した。2011年に傘下のNBC（National Broadcasting Company）を売却し、2015年3月には金融事業GEキャピタルの撤退計画を発表。一時はGE全体の半分以上の利益を生み出していたGEキャピタルの事業売却という決断は世界の産業界を驚かせた。

　「GEキャピタルの事業売却が決まり、『本家本元の製造業に戻るんだ』という方向に突き進むことになった」と熊谷氏。そして2015年末には、フランスの大手重工グループであるアルストム（Alstom）の電力インフラ事業部門を買収してGEパワーへの統合をはたす。「インフラ事業を主体としたインダストリアルカンパニー」（同氏）というのが、GEの今日の姿である。

この記事の続きをお読みいただくには、
会員登録（無料）が必要です