アイ・ティ・アール（ITR）は2018年1月5日、国内におけるクラウド型のEDI（電子データ交換）サービスの市場規模の推移と予測を発表した。2016年度の売上金額は118億4000万円で前年度比12.0％増となった。市場を構成するほぼ全てのベンダーが売上げを伸ばし、特に上位ベンダーで高い伸びが見られた。同市場のCAGR（2016～2021年度）は9.8％を予測している。
図1：EDIサービス市場規模推移および予測（出典：アイ・ティ・アール）拡大画像表示
ITRによると、EDIサービスは現状、比較的低価格に導入できることから、製造業および流通業を中心に、大企業から中小企業まで幅広い層で導入が進んでいる。また、PSTNマイグレーション（2024年中を期限とした公衆交換電話網のIP移行）や全銀TCP/IPの仕様確定を機に、2024年にかけてオンプレミスからクラウドに移行するユーザーの増加が見込まれるという。
ITRでは、EDIサービスが伸びる背景として、企業単独でのビジネス推進は不可能であり、多くの企業がグローバル規模で他の企業とのパートナーシップを強化している、と説明。B2BのためのITインフラの再構築を望む国内企業が多数存在し、PSTNマイグレーションを契機に自社EDIインフラを見直すとした。この際に、EDIのクラウドサービスを最優先に検討する企業が多数を占めるという。
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート「ITR Market View：システム連携／統合ミドルウェア市場2017」に基づく。同レポートには、BPM市場、BRMS（ビジネスルール管理システム）市場、EAI市場、ESB市場、API管理市場、CEP市場、EDIエンジン市場、EDIサービス市場の国内全29ベンダーへの調査に基づいた2015～2016年度売上げ実績および2021年度までの売上げ予測を掲載している。
