SAPの人事領域に特化したコンサルティングサービスを展開するオデッセイは、全国の人事部門や「働き方改革」推進部門を対象とした「働き方改革に関する意識アンケート」を実施した。働き方改革に取り組んでいる企業で、具体的な施策としてIT化に取り組んでいるのは、251件中89件という結果だった。
オデッセイは、SAP HCM導入のコンサルティングサービスおよびSAP HCMテンプレート「Ulysses」の提供、人事部門向けRPAソリューション「HR Robo」などを提供する、人事領域のIT活用に特化したコンサルタント会社。
「働き方改革に関する意識アンケート」は、2018年1月26日から1月29日、全国の人事部門および働き方改革関連部門に所属する男女を対象にWebで行われたもので、有効回答数は500人。
勤め先が「働き方改革」に取組んでいる人は50.2％（251人）、うち、全社的に取り組んでいると回答したのが36.0％（180人）だった（図1）。
図1：「現在、お勤め先では『働き方改革』に取り組んでいますか」に対する回答結果（n＝500）（出典：オデッセイ「働き方改革に関する意識アンケート」）拡大画像表示
勤め先が働き方改革に取り組んでいると回答した251人に、勤め先が具体的な施策として取り組んでいるものを聞いたところ、労働時間の見直しや改善、いわゆる「時短」対策がもっとも多く200人だった。一方、「IT化の推進」を上げたのは89人で、時短の半分にも満たなかった（図2）。
（図2）Q：お勤め先では「働き方改革」の具体的な施策として、どのようなことを実施していますか （n＝251）（出所：オデッセイ「働き方改革に関する意識アンケート」）拡大画像表示
ただし、テレワークの推進（48人）、生産性の向上（80人）など、手段としてIT技術を活用するであろう項目もあるため、IT化が働き方改革に大きな役割を果たすことは間違いないようだ。
HRTechは必要か？
人事部門をターゲットにビジネスを展開しているオデッセイは、人事部門にブレイクダウンした質問も行っている。ずばり「人事部門にHRTechは必要だと思いますか」との問いに、「必要だと思う」（22.8％）「どちらかというと必要だと思う」（26.6％）というポジティブな回答をしたのは、約半数。「どちらともいえない」が34.4％で、「どちらかというと必要だと思わない」（7.8％）「必要だと思わない」（8.4％）というネガティブ派は少ない結果となった（図3）。
図3：「人事部にHRTechは必要だと思いますか」に対する回答（n＝500）（出典：オデッセイ「働き方改革に関する意識アンケート」）拡大画像表示
さらにブレイクダウンして、HRTechにポジティブな回答をした247人に「注目しているHRTechは何ですか」と聞いたところ、「人事業務を効率化するテクノロジー」、つまりERPの最新化と回答したのが105人、「人間以外の労働力を活用するテクノロジー」つまり今話題のRPAと回答したのが136人、最も多かったのが「人材を増力化し生産性の向上を実現するテクノロジー」、つまり、タレントマネジメントと回答したのが149人だった（図4）。
図4：「注目しているHRTechは何ですか」への回答結果（n＝247）（出典：オデッセイ「働き方改革に関する意識アンケート）」拡大画像表示
RPAは人事部門の専売特許ではないことから、このような結果になったと考えられるが、当初、欧米と人事制度が異なるため日本での普及は難しいとされたタレントマネジメントに、働き方改革を機に再び注目が集まっている現状が明らかになった。
