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シーメンスのIoTプラットフォームがAWS上で利用可能に

2018年2月16日(金)杉田 悟(IT Leaders編集部)

Industry 4.0を支えるIoTプラットフォーム「MindSphere」の最新版が公開された。シーメンスが2018年2月8日に発表したもので、米GEの「Predix」に対抗する欧州の雄として、オープンイノベーション志向の強い機能強化を行っている。

 産業用機器などで世界的なシェアを持つシーメンスは、ドイツの新産業改革であるIndustry 4.0の主役の1社だ。同社のIoTプラットフォーム「MindSphere」は、同じく重厚長大企業であった米GEの「Predix」と比較されることも多い。日本では2015年から提供を開始しているPredixより1年以上遅れた2017年4月に、ようやくその全貌を明らかにし営業活動を開始している。

 MindSphereは、CloudFoundryをベースにしたオープン志向の強い産業用IoTプラットフォームだが、今回の新版「バージョン3」では、更にその傾向を強めている。

MindSphere 3.0の説明をするシーメンス日本法人社長兼CEOの藤田研一氏

 バージョン3の変更点のひとつは、AWS上で利用可能になったこと。もともとMindSphereは同じドイツのSAPがホスティングして、SAP HANAベースで運用されていた。これは、ドイツ国内ではスタンダードな環境らしいが、米国や日本では異なる。そこで今回、グローバルに展開するAWS上での稼働を可能にし、AWSの提供する各種サービスとデータ連携できるようにした。今後はAzureでの利用も可能になる予定だ。

 コネクティビティも強化している。専用のゲートウェイである「MindConnect Nano」は、産業機器からのセンサーデータなどを収集するハードウェアベースの製品。新版ではRaspberry Pi、Dell Edge GWなどのIoTデバイスやMQTT、Javaなどのエージェントの対応範囲を拡張した。また、既存のデータベースや実効システムへの接続も可能にした。

 追加機能はAPI連携できるように、新たなAPIを継続的に公開している。最近公開したものとしては、デバイスやアプリケーションをMindSphereに接続するためのドライバーを開発できる「MindConnect API」、テナント内で顧客の追加・編集が行える「アクセス権限管理」、コンテクストデータをIoTシステムに供給できる「コンテクストサービス」などがある。

 また、MindoSphere用に開発されたサードパーティのアプリケーションを購入・利用できるマーケットプレイスとしてのMindSphereStoreの運用も開始している。

 シーメンスでは、MindSphereをIoTのOS=IoTオペレーティングシステムと呼んでいる。デバイスからのデータ収集やアプリ開発、様々な機器、ソフトウェアとの接続など、IoTを実行するためのあらゆる機能を提供するための中核に位置付けられているからだ。今後もパートナー強化を図りながら、MindSphereをOSに位置付けたIoTソリューションの提供を進めていく方針だ。

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