次世代データセンターの施設要件と動向

2009年2月5日(木)

堅牢性だけでなく、発熱対応や環境保全性の確保へデータセンター施設は堅牢性が重要視されてきた。地震や火災をはじめとする災害リスク、テロや不法侵入といった物理セキュリティ・リスクなど各種リスクに対して信頼性を確保することは、今も第一命題であることに変わりはない。しかし、最近は堅牢性以外にも、電源および発熱負荷の高密度化への適応、省エネルギーを中心とする環境保全性など、多様な要件を考慮する必要性が高まっている。本稿は日本ＩＢＭ発行の「PROVISION Winter 2008 No.56」の記事に加筆・編集して掲載しています。

図1　主な金融系企業のデータセンター竣工年

現在運用されている主な大規模データセンターの中には、1980年代以前に構築されたものも多い。24時間365日稼働するデータセンターの設備機器更新の目安となる15年を越えたものが、全体の6割程度を占める（図1）。それ以降に建設されたものを含め、多くのデータセンターが現在、改修工事や更新工事による再構築もしくは新たなデータセンターの構築を検討する必要性に迫られている。

理由は、単に建物や設備機器が老朽化し、寿命がきたからだけではない。データセンターの施設が、情報システムのテクノロジの進展に対応しきれないといった問題もある。非効率的な設備システムによるエネルギーの浪費に対し、企業活動としてエネルギーコストと環境負荷の削減が求められていることも起因している。

データセンター施設は、まさに過渡期にあると言える。これからデータセンターを構築するに当たって考慮すべき重要要件は三つある。基本となる「高信頼性」に加え、ITの技術動向を踏まえた「テクノロジへの適応性」、省エネルギーにより地球環境への負荷を削減できる「環境保全性」だ。