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十六銀行が「Teradata DWH」を使った新顧客DBシステムを導入

2009年4月15日(水)IT Leaders編集部

十六銀行(本店:岐阜県岐阜市)が日本テラデータのデータウェアハウス(DWH)製品「Teradataデータベース12.0」を使った顧客管理用のMCIF(Marketing Customer Information File)データベースシステムを構築し、同年2月9日から稼働を開始している。日本テラデータが2009年4月14日に発表した。

 十六銀行の新MCIFシステムは、本部営業部門などで利用するマーケティング用の顧客管理・分析システムとコールセンターで利用する CTI(Computer Telephony Integration)システムの顧客データベースを統合するもので、日本の銀行では初めての導入になる。

 これにより同行は、日常のコールセンター業務で発生する情報をリアルタイムでデータベースに反映させながら、顧客データの分析や営業戦略の立案を行うことなどが可能になる。また、データベースの一元化によって、システム構築や運用管理に関するコストを削減できる。顧客情報の受け渡しや分散管理も不要になるので、より高いセキュリティを保つことが可能になる。

 同システムは、他システムからのデータ取り込みなどのバッチ処理と、本部営業部門での顧客データ分析処理、コールセンターのオペレーターによるオンライン処理という 3つの異なった処理プロセスを1つのデータベース上で同時に行うことが可能。これは、Teradataデータベース独自の動的な混合ワークロード処理機能と高速データ処理性能によって実現されている。

 また、MCIF用のデータベースの一部を CTIのデータ参照領域として解放し、CTIシステムがその領域を通じて MCIFデータベース上の顧客情報を参照する。そのため、同じ仕組みを利用すれば、CTI以外のシステムも新たに顧客データベースを構築することなく導入できる。さらに同システムでは大量のデータを高速に処理できるため、旧来システムでは必要だったバッチ処理にあてる時間がなくなり、24時間の利用が可能になっている。

 同行は今後、最新の顧客の行動やニーズに基づいた営業戦略立案と、具体的な商品開発やキャンペーンの企画を行うとともに、コールセンターを通じたよりきめ細かい顧客サービスの実現を目指す。また、営業活動を支援する新しいシステムの導入なども検討していく予定である。

 テラデータは、十六銀行以外の企業への提供を推進し、今後もデータベースの統合化支援を図っていくとしている。

日本テラデータ
http://www.teradata-j.com/

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