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日立ソフト、クラウド設備を貸し出す「SecureOnline出前クラウドサービス」を提供開始

2009年7月2日(木)IT Leaders編集部

日立ソフトは2009年7月1日、仮想化技術を活用して社内のサーバ統合やクライアント集約を実現したい顧客に 「SecureOnline(セキュアオンライン)」の構築ノウハウを凝縮した「クラウド設備」を貸し出すサービスを2009年9月1日より販売することを発表した。同サービスでは、クラウド基盤を構築するために必要なブレードサーバ、SANストレージ、ネットワーク機器、および管理コンソールをすべてラックに収容し、さらに仮想化ソフトの設定まで完了して貸し出すため、顧客はこれらの設備を購入する必要がなく、月々の利用料を支払うだけでクラウド設備を使って仮想マシン(VM)を利用することができる。

日立ソフトは2007年1月から、IT基盤を必要な時に必要なだけ利用したい顧客に対して、月額単位でVMを提供するクラウド型サービス 「SecureOnline統制IT基盤提供サービス」を販売してきた。

また、2008年11月からは、自社のデータセンタにクラウド設備を所有したい顧客に対して、SecureOnlineと同等の仕組みを持ったクラウド設備を販売する「SecureOnline1ラックソリューション」の提供を始めていた。

「SecureOnline出前クラウドサービス」は、クラウド設備を購入することなく自社のデータセンターに設置したいという顧客に対して、同社のクラウド設備を貸し出すサービスで、同サービスの追加によってさらに広い顧客からのニーズに対応可能となった。

「SecureOnline出前クラウドサービス」のサービス名、利用料などは以下のとおり。

サービス名 標準利用料 最大稼働VM数
(サーバ利用)
最大稼働VM数
(クライアント利用)
1ラックサービス 100万~400万円/月 60VM 200VM
ミニラックサービス 50万~200万円/月 24VM 80VM
プチラックサービス 25万~100万円/月 15VM 50VM

同サービスのクラウド設備は、2年以上の運用実績のあるSecureOnlineのクラウド設備と同等のセッティングがなされ、その運用手順書も提供されるため、ユーザーはクラウド設備を導入したその日から、クラウド設備を運用しVMを稼働させることが可能。

さらに、クラウド設備の修正パッチの適用やバージョンアップは、SecureOnlineであらかじめ適用し、その実績に基づき報告されるため、システム変更作業の検証は不要。クラウド設備は稼働監視ツールにより24時間365日監視され、ハード障害は事前に予防措置が取られる。VMの稼働監視についても、専用の監視ソフトが提供され、ユーザー自身で個々のVMの稼働状況を把握することができる。

同社は、2009年度に5社を目標に同サービスを販売し、2010年度には20社に拡大して年間売上3億円を目指す。

日立ソフト
http://hitachisoft.jp/

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