業務特化のAIベンチャーが台頭、様々な自動化・効率化をうながす
2015年12月30日(水)富士通 BIG CHANGEプログラムメンバー(市川 誠久、齋藤 聖高、坂井 教一、柴田 浩太郎、中村 政和)
富士通のBIG CHANGE プログラムのチームがAIベンチャーの俯瞰図「Machine Intelligence LandScape」を元に、AIベンチャー企業の実態を調査した。今回は、「Rethinking Enterprise」すなわち業務へのAI活用について解説する。企業内の様々な業務をAIで自動化・効率化する企業が台頭している。
AI(Artificial Intelligence)はすでに我々の生活に入り込んできている。音声アシスタントと呼べる米Appleの「Siri」や米Googleの「Google Now」、日本では未発売ながら米AmazonのEchoなどが、その1例である。「そんなものは使ったことがない」という読者でも、機械翻訳のWebサイトや音声アイコン、レコメンド機能のボタンなどを見かける機会は多いはずだ。
使ったことがある人は分かるだろうが、かなり便利である。Google Nowを海外旅行で使ってみると良く分かる。旅行に行く際は下調べをし、慎重に計画を立てると思う(ここがいちばん楽しい)。だが、実際に現地に行くと予定どおりにいかないことも多い。
例えば「地下鉄を乗り間違えた。終点まで行って初めて気付き、車庫で下ろされてしまった」「レンタカーで道を間違えた」「今日は暑いと思って薄着をしていたら、途中から雨が降ってきた。上着が欲しい」「妻が突然スーパーマーケットに行きたいと言い出したが、どこへ連れて行けばよいのか分からない」といったようなことだ(事実、筆者と妻は上記のすべてで喧嘩になった)。
そんなときは現地の人に聞くのが手っ取り早い。しかし、もしスマホのアプリが“勝手に”意味のある情報を出してくれたらどうか。「地下鉄を使うと何駅乗って何分後に目的地に着く予定」「今は晴れていて暑いけれど、明日は雨で寒くて気温も低い。だから上着を用意していかないと近くのGapで買わなければならなくなる」といった具合である。
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