デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進にあたって最重要、もっと言うと不可避なのが「データドリブン経営/データ駆動型経営」である。データマネジメント基盤の構築を起点に、AIやIoT、ビッグデータアナリティクスなどの先端的活用まで、データの管理・活用戦略の巧拙が企業競争力を大きく左右することになる。保有するデータ、これから手にするデータは種類・量とも加速度的に増える中で、問題はどうやってそれらをビジネス価値に結びつけるか。ヒントとなる記事を厳選して紹介する。

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眠れる基幹データを呼び覚ます! バッチ処理時間を短縮する“並列分散処理”
企業では各種システムにデータが豊富に存在しているが、その活用は一筋縄ではいかない。最たる原因が、DBからデータを抽出/加工するためのバッチ処理に多大な時間を要することだ。ノーチラス・テクノロジーズの代表取締役社長を務める目黒雄一氏は、この課題解決に向け、基幹システムのバッチ処理用の並列分散環境用開発フレーム「Asakusa Framework」の有効性を、具体的な事例を交えつつ解説した。
CPSが導くデータ駆動型社会、「データのサプライチェーン」の安全をどう確保するか
「データ駆動型」「データドリブン」という言葉をよく耳にするようになった。初出は、2015年5月に経済産業省 産業構造審議会が公表した「CPSによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革」ではなかったか。ビッグデータ、IoT、AIなど、いかなるデータ活用でも基本となるのはデータの品質だが、CPS時代を迎えてより鮮明になる「データのサプライチェーン」では、それを構成する個々の品質が何より重要になると考えられる。ITベンダーとユーザー双方が着目すべきポイントを考察してみたい。
米国AIユニコーン企業が明かした、ビジネスに成功をもたらすAI/機械学習の「秘訣」とは
近年、多くの企業がAIやビックデータの活用に積極的に取り組んでいるが、AIや機械学習から有益な知見を獲得するためにはデータの収集段階から正しいステップを踏み、膨大かつ多様なデータを適切に分析する必要がある。同時にセキュリティや法令遵守を維持しながら、異なる組織やチーム間で連携することも不可欠だ。「データマネジメント2020」のセッションでは、Databricks Japanの岡本智史氏が登壇。DatabricksがAI/機械学習の推進に向けて提供する統合型データアナリティクスプラットフォームの優位性と、同プラットフォームを活用した世界のリーディングカンパニーによる成功事例が紹介された。
「ビジネスを止めるな!」大規模イベントをライブ配信ウェビナーに切り替えて開催─JDMC
2020年2月26日午後、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて政府から大規模イベントの開催自粛要請が出され、開催予定だった国内の多数のイベントに影響が及んだ。JDMC主催の年次コンファレンス「データマネジメント2020」もその1つ。毎年1800名の登録者を集める恒例の大規模イベントも今年は中止・延期か──開催日まで1週間というタイミングでのJDMCの決断は「終日同時5トラック/約40セッションをウェビナーとしてライブ配信する」だった。本稿では、同イベント事務局が諸課題に直面しながら挑んだ緊急プロジェクトの舞台裏をお届けする。
DXに向けた価値の創出を加速する、NECの「データ活用基盤」とは
デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するためにはデータ活用のためのプラットフォームが欠かせない。「データマネジメント2020」のNECのセッションでは、デジタルプラットフォーム事業部の森山由紀氏が「価値創出を加速するNECデータ活用基盤」と題して、DXの課題やそれに対するNECの取り組みとして「NECデータ活用基盤」の事例を紹介した。
ABM実現に不可欠な“データ”トランスフォーメーションの有用性とその効果とは?
顧客データの活用に向けた具体策として、米国発の戦略的マーケティング「ABM(Account Based Marketing)」への関心が国内でも高まっている。ただし、ABMはその性格から、実践にあたってはいくつかの事前準備が必要だ。「データマネジメント2020」のセッションでは、ランドスケイプの湯浅将史氏が、ABMの実践を阻む壁と克服に向けたアプローチについて、事例を交えつつ紹介した。
データの背後に隠れがちな理由や意味を全社で共有、最新版「9」でさらに際立つYellowfinの独自色
ブラウザベースのBIプラットフォームを提供するYellowfinが存在感を高めている。最新の米Gartner Magic Quadrantのカテゴリ別評価で「ビジョナリー」に位置付けられた。2019年11月にリリースした最新バージョン「9」では、ダッシュボードを中心とした機能がさらに強化され、ユーザーから高い支持を集めている。
全員参加型のデータ活用を支えるSAP HANA、データの仮想統合やAI技術で切り込む
独自のインメモリー技術を中核に、企業のデータ利活用の高度化を支えるプラットフォームとして進化を続けているSAP HANA。分析対象とするデータの集約や、リアルタイム性の追求など、これまで多くの企業が抱えていた悩みを次々と解決してきた。ユーザー視点での恩恵や最近のトピックについて、キーパーソンに話を聞いた。
データドリブン経営を現実にする「データ仮想化」へのアプローチ
データ活用の高度化が喫緊のテーマとはいえ、多くの企業においてデータがサイロ化され、異なる形式でオンプレミスやクラウドなどに散在している。これらを物理的に統合し、ガバナンスを効かせつつ全社的な意思決定に活かすのは、コスト的にも時間的にも容易ではなない。現実的な解決策として注目すべきアプローチが「データ仮想化」だ。この領域に軸足を置くDenodo Technologiesのキーパーソンが要諦を語った。
データの戦略活用でDXを推進─東京海上日動がデータ統合/分析基盤の構築で目指したこと
東京海上日動火災保険がインフラ戦略、データ戦略、組織・プロセス戦略で構成される「次世代フレームワーク」を構築して、グループのデジタル化を推進している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した東京海上日動火災保険 IT企画部 部長で、東京海上日動システムズ エグゼクティブオフィサー デジタルイノベーション本部長を兼務する村野剛太氏が、同フレームワークに基づくデータ統合/分析基盤の構築プロジェクトを紹介した。
データカタログ構築を成功に導く! 失敗する4つのアンチパターンとその回避策とは
ビッグデータを用いたアナリティクスや機械学習への取り組みが進むとともに、大量のデータを検索して管理可能とする「データカタログ」を構築する企業が増えている。だが、多大なコストと時間をかけて作り上げたにもかかわらず「データカタログがユーザーに使われていない」という声も多々、聞こえてくるようになった。データカタログの構築がうまくいかない原因はどこにあるのか。「データマネジメント2020」のセッションでは、リアライズの田畑氏が登壇、データカタログの構築で陥りやすいアンチパターンと、それを回避するためのプロジェクト推進の方策が解説された。
攻めのデータ管理でイノベーションを活性化! “透明性”と“コラボレーション”がガバナンスの鍵に
ビジネス変革が急務となる中で、“攻め”のデータ管理手法として「データガバナンス」に注目が集まっている。ただし、その推進に向けた課題は少なくない。「データマネジメント2020」のセッションでは、インフォマティカ・ジャパンのセールスコンサルティング本部でソリューションアーキテクトを務める森本卓也氏が、データガバナンスの抱える課題を解説するとともに、その解決の道筋を示した。
データ起点でムダとスリム化の根拠を抽出─トヨタシステムズのデータ駆動型カイゼン
トヨタシステムズは、830あるという老朽システムのスリム化にデータ起点のアプローチで取り組んでいる。データモデリングおよびデータプロファイリングで既存システムのムダとその根拠を抽出、ユーザーの同意を得たうえで効率的にシステム改修を進めることができているという。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したトヨタシステムズ 情報管理本部 設計管理IT部 工程・用品グループ ゼネラルマネージャの小野里樹氏が取り組みを解説した。
マスターデータ標準化で全データを利用した管理会計を実現─三井住友銀行のデータ管理基盤刷新
三井住友銀行が経営情報システム(MIS)を強化した。データドリブン経営の実現に向かう取り組みの中、マスターデータの品質向上が必須と判断。その仕組みを刷新した。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した同行 データマネジメント部 部長の宇賀神清徳氏が取り組みの詳細を説明した。
質的分析チームが顧客の“文脈セグメント”を可能に─JTBが説くデータサイエンス中心主義
写真1:JTB Web販売部 データサイエンスセントラル 戦略担当部長 データサイエンスセントラル 統括 福田晃仁氏
旅行・観光業界のリーディングカンパニーであるJTBは、データ活用を推進する組織「データサイエンスセントラル」を運営している。顧客データを質的に分類し、個々の顧客のセグメントにあった施策/キャンペーンを展開している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したJTB Web販売部 データサイエンスセントラル 戦略担当部長 データサイエンスセントラル 統括の福田晃仁氏が同社の取り組みを解説した。
三井住友フィナンシャルグループが大賞に、専任組織の主導でデータ管理基盤を全面刷新─JDMCデータマネジメント受賞企業
日本データマネジメントコンソーシアム(JDMC)は2020年2月21日、2020年データマネジメント賞の受賞企業を発表した。同賞は、データマネジメントにおいて、他の模範となる活動を実践している企業・機関をJDMCが選定し、表彰するアワードプログラムである。2020年の大賞は三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)が受賞。専任チームの主導でデータ管理基盤の全面刷新を敢行したSMFGの取り組みが評価された。
自社開発のAI/IoTを武器に─カシオ計算機が挑む生産ラインの自動化
熾烈な競争にさらされる日本の製造業にとって、IoTやAIといったデジタル技術を駆使した生産の自動化やそれによる抜本的な生産性向上は、喫緊の課題だ。言わば”スマート工場”の実現だが、それは「言うは易し行うは難し」の典型でもある。ここに紹介するカシオ計算機は、システムの多くを内製して工場のスマート化を実現している。同社執行役員 生産本部長の矢澤篤志氏と、生産本部 生産技術部 技術戦略室 アドバイザリー・エンジニアの鈴木隆司氏に、その取り組みを聞いた。
組織横断分析から営業部門のKPIを導出─ベックマン・コールター・ジャパンのデータ経営
臨床検査機器のグローバルメーカーであるベックマン・コールター・ジャパンが自社のBIプラットフォームを刷新したのは3年前のこと。サイロ化された複数部門システムのデータに分析をかけて、営業部門の定量的なKPIを得るという目的からだ。現在では、もっと幅広い領域での活用にも可能性を見出しているという。同社ダイアグノスティックス経営企画部部長の加藤亮氏に、BIプラットフォームの活用状況や展望を聞いた。
ぐるなび、システム障害/メンテナンス時のログ解析をElasticsearchで迅速化、「1時間が1秒に」
図1:ぐるなびの現在のログ解析システムのイメージ。オンプレミスのログデータやAWS上のログデータをElasticsearchとKibanaでリアルタイムに解析・可視化できるようにしている。ログの収集やETL処理などにElasticのミドルウェアなどを利用している(出典:ぐるなび)
飲食店情報サイトのぐるなびが、システム障害時のログ解析を効率化するツールとして、RESTful分散処理検索エンジン「Elasticsearch」と、データ可視化ツール「Kibana」を導入し、大きな成果を上げている。以前は開発者1人が手動で調査していた作業を短時間で終えられるようになったという。同年1月28日、同社担当者が、ツールを提供したElasticと共に都内で会見し、取り組みを説明した。
Topics
#民間支援情報ナビ プロジェクトが始動─オープンデータ活用で各社支援サービス情報を集約
画面1:「#民間支援情報ナビ」プロジェクトのWebサイト(https://vscovid19.code4japan.org/)
内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室、総務省、経済産業省は2020年3月9日、新型コロナウイルス感染症対策にまつわるテレワークやeラーニングといった支援サービスの無償/期間限定提供情報を集約したWebサイト「#民間支援情報ナビ/VS COVID-19」を公開した。産業界やCivic Tech団体と連携し、オープンデータを活用した情報検索サイトを構築、利用者は同日から各種支援サービスの検索が可能になっている。
日立、Paxataを導入して事業部門みずから分析データを整備できるデータプレパレーションの仕組みを構築
図1:日立製作所は、分析するデータを整備するデータプレパレーションツールとして「Paxata」を採用した。DataRobotやTableauによるデータ分析の前処理として利用している(出典:アシスト)
日立製作所のデジタルイノベーション部門は、分析するデータを整備するデータプレパレーション(データ前処理)の仕組みを構築した。ツールとして「Paxata」(パクサタ)を採用した。DataRobotやTableauによるデータ分析の前処理として利用している。Paxataを提供したアシストが同年3月3日に発表した。
JASRACがブロックチェーンの実証実験、音楽作品の著作者情報や属性データを管理
図1:音楽作品の存在証明にブロックチェーンを利用する。音楽作品のハッシュ値から著作者と作成日時(登録日時)が分かる(出典:一般社団法人日本音楽著作権協会)
一般社団法人日本音楽著作権協会(JASRAC)は2020年2月4日、音楽作品の情報をブロックチェーン(分散型台帳)で管理する実証実験を開始すると発表した。個々の音楽作品がいつ誰によって作られたのかをブロックチェーンで管理する。作品名や作者名といった音楽作品に付随するメタデータ(属性情報)も管理する。音楽出版社の参加を募り、2020年2月から3月にかけて実証実験を実施する。
日本テラデータ、データ分析基盤をAWS/Azure/GCPのマルチクラウドで提供、従量課金モデルも開始
図1:Vantage Analystの機能(出典:日本テラデータ)
日本テラデータは2019年11月20日、会見を開き、同社のデータ分析プラットフォーム「Taradata Vantage」における6つの新サービスについて説明した。Vantageの稼働環境の選択肢としてGCP(Google Cloud Platform)を選べるようにしたこと、テスト用途などを想定した従量課金型のライセンスモデル、現場の担当者がコードを書くことなくGUI操作だけでマシンラーニング(機械学習)などを扱えるデータ分析フロントエンドなどである。
データ駆動型アプリの基盤となって活用領域を広げるブロックチェーン
ブロックチェーン(Blockchain)は仮想通貨(暗号資産)とワンセットで脚光を浴びた。そのせいもあって仮想通貨の熱狂が沈静化すると、ブロックチェーンへの関心も薄くなった──と思っていたが、この技術のポテンシャルはそんな程度ではないようだ。ここにきて、法定通貨と連動したり安全な本人確認に活用できるコンソーシアム型のブロックチェーンが、データドリブン(データ駆動型)アプリケーションの基盤として注目されつつある。「Hyperledger Iroha」でブロックチェーンの世界標準を目指すソラミツで特別顧問を務める宮沢和正氏に、ブロックチェーンのイロハと適用領域の広がりについて聞いた。
クラウドDWHの米Snowflakeが日本法人を設立、データ駆動型経営を支援
クラウド(SaaS)ベースのデータウェアハウス(DWH)製品ベンダーである米Snowflake(スノーフレイク)は2019年11月26日(米国現地時間)、同社の日本法人を東京に設立したと発表した。日本法人のカントリーマネジャーには東條英俊氏が就任し、12月1日より渋谷区にオフィスを開設する。
Key Persons
インドCrowdANALYTIX CEO ディヴィアーヴ・ミシュラ氏
データサイエンティスト2万人の英知でAIモデルを構築─AIクラウドソーシングのCrowdANALYTIX
AIの急速な普及によりAI人材の不足が深刻化している。特に高度なAI開発に携わる優秀なデータサイエンティストを国内で調達するのは、大手ITベンダーといえども困難を極めている。技術商社のマクニカが2019年1月に関係会社化し、日本でのサービス提供を開始しているのがインドのCrowdANALYTIXである。同社は優秀なデータサイエンティストの手による高度なAIソリューションを、独自のクラウドソーシングの仕組みで提供している。同社CEOのディヴィアーヴ・ミシュラ(Divyabh Mishra)氏にサービスの特徴を聞いた。
米レッドハット コンサルティング部門バイスプレジデント ニック・ホップマン氏
コンテナ実行環境はキャズムを超えたのか─Red Hat OpenShiftの普及状況を同社幹部に聞く
アジャイル開発やDevOpsに欠かせないとされる、モダンなアプリケーション開発・実行環境。その有力株の1つと言われるコンテナアプリケーション開発・実行プラットフォーム「Red Hat OpenShift」が登場して久しいが、実際、企業の採用はどこまで進んでいるのか。同社コンサルティング部門バイスプレジデントのニック・ホップマン(Nick Hopman)氏は「アーリーアダプター(初期採用者)からアーリーマジョリティ(前期追随者)に移行しつつある」と話す。氏に詳しい状況を聞いてみた。
米ガートナー ディステングイッシュトVP アナリスト ウィット・アンドリュース氏
「AIへの取り組みは自然体で、まず身近な分野から」─専門家が"PoC疲れ"の日本企業に助言
国内でも関心が高まる一方のAIだが、“PoC疲れ”の話もよく聞く。海外企業の取り組みはどんな状況なのか。うまく成果を上げるにはどんなポイントに注意すべきか。米ガートナーにおいてさまざまな企業のAIに関する取り組みを調査し、CIOたちにアドバイスしているウィット・アンドリュース氏(Whit Andrews、同社ディステングイッシュト バイスプレジデント アナリスト)にポイントを尋ねてみた。
米テラデータ EVP兼CRO(Chief Revenue Officer)スコット・ブラウン氏
「膨大なデータを前に戸惑う顧客をデータドリブン経営に導く」─米テラデータ幹部
米テラデータ(Teradata)と言えば、企業が自社内に持つデータウェアハウス(DWH)を長年販売してきたことで知られるが、現在は、大企業向けにデータ分析プラットフォームを提供するアナリティクス製品ベンダーへとシフトしている。同社のEVP(Executive Vice President)兼CRO(Chief Revenue Officer:最高収益責任者)として、営業・マーケティング部門約5000名を統括するスコット・ブラウン(Scott Brown)氏に、大企業が直面する課題やデータドリブン経営について聞いた。
米Talend CEO マイク・トゥーケン氏
データ統合の今後はリアルタイム性と機械学習がポイントに
2006年に業界初のオープンソースETLツールを提供したことで知られる米Talend(タレンド)。その後、ビッグデータやクラウドへの対応を進め、現在は「データを活用してビジネスを再定義するためのクラウドプラットフォーム」を標榜している。Talend CEOのマイク・トゥーケン(Mike Tuchen)氏と、APACセールスシニアバイスプレジデントのストゥ・ギャロウ(Stu Garrow)氏、日本法人カントリーマネージャーの角田賢治氏に、Talend、そしてETLのこれからについて聞いた。
おすすめ連載
内田勝也の日々是セキュリティ
中国の兵法書「孫子」には、「敵を知り、己を知れば、百戦危うからず」とある。サイバーセキュリティも同じであろう。即ち、攻撃者がどの様な観点から攻撃を行うかが分かれば、その対応を考えられる。最初の攻撃先に自分の組織がならなければ、情報収集は防御に必要な事柄になる。サイバーセキュリティでは攻撃・反撃ができず、「攻撃は最大の防御」でないが、敵を、自分の組織を知ることが防御に有用である。
麻生川静男の欧州ビジネスITトレンド
グローバルITトレンドの主要発信源と言えば、やはりハイパースケーラー群を筆頭に有力IT企業がひしめく米国で、ゆえにこの分野の海外ニュースは米国発に偏りがちである。しかし本誌の読者であれば、自動車、電機、運輸、エネルギーといった世界をリードする各産業でITの高度活用に取り組む欧州の動きも追わずにはいられないだろう。本連載では、ドイツをはじめとした欧州現地のビジネスとITに関わる報道から、注目すべきトピックをピックアップして紹介する。
五味明子のLock on!& Rock on!
日々のプレス発表や取材ネタに「Lock on」、これはイケてる「Rock on~!!!」な話題を紹介する本コラム。時には、ディスりモードにギアチェンジすることもありますが、基本的には、エンタープライズITの尖った動きを定点観測していきます。
知っておいて損はない気になるキーワード解説
マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ?」という視点で分解してみたいと思います。
木内里美の是正勧告
情報システムの醍醐味や面白さを味わいながらも、何か変だな? と感じることも多い。この「何か変?」を追求し、是正勧告をするのが本コラムの趣旨である。是正勧告というと少し仰々しいが、具合の悪いところを改めるように説き勧めることであって、決して批評や批判ではない。あくまでも前向きの提言である。是正しなければ無駄も多く、せっかくのテクノロジーが活かされない。それは産業力を弱め、ひいては国力を弱めることになる。
開催終了|データマネジメント2020
News & Topics
図1:データ活用基盤サービス「ARQLID」にETL機能を追加した(出典:インテック)
インテック、データ処理基盤サービス「ARQLID」にETL機能を追加、データクレンジングに利用可能
図1:アステリアのデータ連携ミドルウェア「ASTERIA Warp Core/Core+」と、パナソニックISが提供する「ASTERIA Salesforceアダプタ」を組み合わせ、これを月額制のサブスクリプションサービスとして提供する(出典:パナソニックインフォメーションシステムズ)
パナソニックIS、Salesforceと基幹システムのデータ連携の仕組みを月額7万円で提供
図1:SaaS型クラウドサービス「売掛金管理自動化支援ソリューション」の概要図(出典:富士ゼロックス)
富士ゼロックス、基幹システムのデータを基に請求書を自動発行するクラウドサービスを販売
セゾン情報システムズ、決算業務省力化の「BlackLine」とデータ連携の「DataSpider Servista」を組み合わせて提供
図1:「データ変換・加工まるっとクラウド」イメージ図(出典:ユニリタ)
ユニリタ、ETLを使ったデータ連携・加工処理をアウトソーシングできるSIサービスを提供
図1:AWS/Azure/GCPからアクセスできるストレージサービス「Dibertas(ディバタス)」の概要(出典:三菱総研DCS)
三菱総研DCS、AWS/Azure/GCPからアクセスできるストレージサービス「Dibertas」を販売
クラウドDWH「Snowflake」が初の国内リージョン対応、AWS東京リージョンで利用可能に
図1:活文 知的情報マイニングの概要(出典:日立ソリューションズ)
日立Sol、文書ファイル分類ソフト「活文 知的情報マイニング」に新版、BERT採用で分類精度を向上
図1:ALog V8で追加したAIリスクスコアリング機能の概要。いつもと異なるログの動向を検出できる(出典:網屋)
網屋、ログ管理・分析ソフトの新版「ALog V8」を提供、いつもと異なる動向をAIで検出可能に
図1:データの民主化(分析したいデータに簡単にアクセスできるようにすること)を実現する仕掛けとして、買収した米Attunityのデータ統合ソフトウェアと、クリックテック・ジャパンのデータカタログ機能「Qlik Data Catalyst」を使う(出典:クリックテック・ジャパン)
「第3世代のBIは、分析したいデータに自由にアクセスできる」、Qlikが説くデータの民主化
図1:Data Preparation Serviceの概要(出典:日立製作所)
日立、データ分析の前処理を効率化するデータプレパレーションシステムの構築サービス
ホワイトペーパー
数字で読み解くデジタルトランスフォーメーション(DX)テクノロジー動向編
 
数字で読み解くデジタルトランスフォーメーション(DX)マーケット動向編
 
躍進企業はデータ活用でも先を行く! 統合とスピードとハーモナイゼーションの実現とは?
躍進企業はデータ活用でも先を行く! 統合とスピードとハーモナイゼーションの実現とは?
 
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全マーケター必読! 近視眼マーケティングから統合的マーケティング・アナリティクスへの変革7ステップ

DXの要諦、データドリブン経営のすべてデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進にあたって最重要にして不可避なのが「データドリブン経営/データ駆動型経営」である。データマネジメント基盤の構築を起点に、AIやIoT、ビッグデータアナリティクスなどの先端的活用まで、データの管理・活用戦略の巧拙が企業競争力を大きく左右することになる。企業が扱うデータが種類・量とも加速度的に増える中で、どうやってそれらをビジネス価値に結びつけるか。ヒントとなる記事を厳選して紹介する。

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