[市場動向]

ドローン同士の直接通信でニアミスを自動的に回避する実験に成功、NICT

2019年1月24日(木)日川 佳三(IT Leaders編集部)

国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)、内閣府政策統括官(科学技術・イノベーション担当)の3者は2019年1月24日、ドローン(小型無人航空機)同士がニアミスを自律的に回避する実験に成功したと発表した。

 ドローン同士がニアミスを自律的に回避するための仕組みを開発し、実験に成功した。合計3機までのドローンが、互いに接近してくる他のドローンとのニアミスを自律的に回避した(写真1)。仕組みとして、ドローン間の直接通信によって位置情報を共有するシステム“ドローンマッパー”を使って飛行を制御した。

写真1:飛行制御試験時の様子(3機のドローンによるニアミス回避飛行の場合)(2018年12月18日、埼玉県秩父市)(出典:国立研究開発法人情報通信研究機構、国立研究開発法人科学技術振興機構、内閣府政策統括官 科学技術・イノベーション担当)写真1:飛行制御試験時の様子(3機のドローンによるニアミス回避飛行の場合)(2018年12月18日、埼玉県秩父市)(出典:国立研究開発法人情報通信研究機構、国立研究開発法人科学技術振興機構、内閣府政策統括官 科学技術・イノベーション担当)
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 ポイントは、ドローンマッパーとドローンのフライトコンピュータを連携させたことである。ドローン同士が直接通信し合って互いの位置情報を共有し、これを基にドローン自体が自動で飛行を制御する。これにより、ドローン同士が接近するニアミスの事故を回避したり、等距離を保った群飛行をしたりできるようになる。

 実験は、2018年12月17日と18日に、埼玉県秩父市のグランドで実施した。最大3機のドローンがそれぞれの目的地に向かう際、約40メートル程度に接近した段階で、自動でニアミス回避行動を取り、安全距離を保ったまま目的地まで到達できることを確認した。ドローン間の直接通信によって、目視外の飛行環境におけるドローンの飛行制御と安全運用に寄与できる見通しが得られたとしている。

 背景には、ドローンの普及に伴い、ドローン同士やドローンと有人ヘリコプターとのニアミスが報告されるようになっているという状況がある。産業分野でのドローンの利活用が本格化し、飛行環境が目視内から目視外に移行するにつれ、ドローンを含む飛しょう体間で位置情報を共有し、安全に距離を保ちながら運用することが望まれている。

 今回の実験は、安全確認のため毎秒1メートルという非常にゆっくりとした飛行速度で実施した。次のステップとして、飛行速度をさらに増した状況での性能検証を行う。また、同時飛行台数の増加や、様々な飛行シナリオにおける評価についても動作を検証する予定である。ドローン同士だけではなく、ドローンと有人ヘリコプターなどとの接近検知および飛行制御を行い、性能を明らかにしていく予定である。

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