[新製品・サービス]

CTC、製造業向けにデジタルツインを構築するIoT基盤サービスを提供

2019年11月27日(水)IT Leaders編集部

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2019年11月26日、機械設備や人、作業工程などをコンピュータ上で再現して生産の最適化につなげるデジタルツイン構築サービスを発表した。製造や物流の分野を中心に展開し、1年間で10社への提供を目標にする。

 デジタルツインとは、工場や物流の物理的な環境(フィジカル空間)をそのままコンピュータ(サイバー空間)上で再現し、プロセスの全体最適化を図る手法である。CTCは今回、デジタルツインを構築するサービスを提供開始した(図1)。予測のためのAIや、最適化や制御のためのシミュレーション機能を備えたIoT基盤で構成する。

図1:機械設備や人、作業工程などをコンピュータ上で再現して生産の最適化につなげるデジタルツイン構築サービスを提供する(出典:伊藤忠テクノソリューションズ)図1:機械設備や人、作業工程などをコンピュータ上で再現して生産の最適化につなげるデジタルツイン構築サービスを提供する(出典:伊藤忠テクノソリューションズ)
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 AIとシミュレーションを組み合わせることで、例えば、工場設備の異常をAIでリアルタイムに予測し、その予測に基づきシミュレーションを実行して工場の最適な生産計画を算出したり、シミュレーションのパラメーターをAIで調整して計画策定の効率化につなげたりできる。

 また、超高速化・多接続化・低遅延化が実現する5Gによるデータ通信を活用し、フィジカル空間とサイバー空間とのリアルタイムな対応範囲を拡大することで、都市や広範囲の交通網、エネルギーなどの分野で、フィジカル空間だけでは見えてこなかった社会課題を特定し、解決につなげることも可能になる。

 データ収集とAIの実行環境には、IoTで使用される様々なデータのリアルタイム処理を可能にする、米SAS Instituteのソフトウェア「SAS Event Stream Processing」を使っている。大量データのフィルタリングや正規化、分類、集約、標準化、クレンジングなどを高速に行い、エッジ上でAIを用いた分析が可能になる。

 シミュレーションソフトウェアは、英Lanner Groupが開発した「witness」を使っている。生産ラインや物流、交通、事務業務などの様々なプロセスを簡単にモデル化でき、アニメーションによる可視化や多角的なレポートなどで計画を定量評価できる。最新バージョンの「witness 22 Horizon」では、無人搬送車・無人搬送ロボットの給電システムのモデル化を含め、デジタルツインや工場のIoT化のための機能を備えている。

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