[調査・レポート]

2023年8月8日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部）

リスト

　ノークリサーチは、中堅・中小企業が生成AIと共に利用している製品・サービスを調査し、生成AIの導入につながる取り組みや、生成AIとの組み合わせが有効な業務デジタル化施策について考察した結果を発表した。

　調査対象は、中堅・中小（年商500億円未満）のユーザー企業（有効回答件数700社）。生成AIや自動化など12分野・50項目（表1）の製品・サービスの導入状況を尋ねた。導入している製品・サービス（50項目）の関係を分析し、同時に導入している製品・サービスや、これらの間の因果関係をベイジアンネットワーク図で示している（図1）。

図1：製品・サービス50項目の関係性を図示したベイジアンネットワーク図（出典：ノークリサーチ）
拡大画像表示

　図2は、生成AI分野の代表的な取り組みである、S5_3.「チャット指示による業務の効率化」について、互いの影響度合いが大きい他の項目との関係性を示したものである。

図2：生成AI「チャット指示による業務の効率化」と他の項目との関係性を示したベイジアンネットワーク図（一部抜粋）（出典：ノークリサーチ）
拡大画像表示

　図2にあるように、「チャット指示による業務の効率化」に向かうのは、S2_2.の「Web会議サービスを利用した人事面接」、S6_3.の「従業員を対象としたセンサ+AI活用」、S8_3.の「SalesTech（営業活動のDX）」。これら3つを導入しているユーザーは、「チャット指示による業務の効率化」に意欲的であることを示している。「これら4つの項目は、データを活用することで、従業員の採用や業務効率の向上を図るという観点で共通している」（ノークリサーチ）。

　また、図2は、「チャット指示による業務の効率化」の取り組みによって、S3_1.の「契約/取引のペーパレス化」やS8_4.の「LegalTech（法務関連のDX）」の取り組みが活発になることを表している。「チャットの利用を通じ、生成AIによる文書作成能力の高さを実感する。これにより、契約/取引や法務関連の定型文作成へと生成AIの適用範囲が拡大していく状況を示している」（同社）。

　図3は、項目間の影響がどのくらいあるかを示したグラフである。「チャット指示による業務の効率化」の導入率は全体で5.8%にとどまるが、S2_2.の「Web会議サービスを利用した人事面接」を導入している企業では12.0%まで上昇し、「従業員を対象としたセンサ＋AI活用」や「SalesTech」を導入した場合は3割を超える。

図3：生成AI「チャット指示による業務の効率化」に対する他の項目の影響がどのくらいあるかを示したグラフ（出典：ノークリサーチ）
拡大画像表示