[調査・レポート]

国内企業のOSS導入率は31.5%、4割強が利用に前向き―IDC Japan調査

2015年4月9日(木)IT Leaders編集部

IDC Japanは2015年4月6日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態調査の結果を発表した。概要として、OSSの導入状況や利用しているOSSの種類、採用方針などが公開されている。

 今回のOSS利用実態調査は、IDC Japanが2015年1月、国内企業・組織のIT部門を対象に実施したもの。1次調査で1782社、2次調査で309社から有効回答を得ている。

 1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況を尋ねている。有効回答中、OSSを「本番環境で導入している」企業の割合は31.5%であった。産業別で見ると、本番環境での導入率が30%を超えているのは、通信/情報が39.2%、公共/公益が37.6%、金融が35.4%だった。

 OSSの利用方針に関しては、「積極的に利用する」と答えた企業が12.1%、「適材適所で利用する」と答えた企業が31.3%であった。この結果から、OSSの利用に前向きな方針をとっている企業が全体の4割を超えていることがわかる。一方で、「明確な方針はない」が26.6%、「分からない」が9.4%となるなど、全体の約3分の1は、方針が不明確であるようだ。

表1:OSSを利用していると答えた企業における、主なOSSの利用率(出典:IDC Japan/有効回答数309、複数回答)
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 2次調査では、より詳細な利用実態を聞いている。本番環境で利用しているOSSの種類を尋ねたところ、OSのLinuxが63.8%で最多となった。以下、利用率の高い順に、アプリケーションサーバーソフトのTomcat(39.5%)、WebサーバーソフトのSamba(29.1%)、RDBMS(リレーショナルデータベース管理システム)のMySQL(26.5%)となっている(表1)

 なお、分散処理フレームワークのHadoop、非RDBMS群のNoSQL、クラウドオーケストレーターソフトのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトのDockerといった、ビッグデータやクラウド関連のOSSの利用率は、総じて低い結果となった。これらは、IDCが「第3のプラットフォーム」と位置づける分野のOSSだ。

 IDC Japanソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は、OSSの種類と活用領域が急速に拡大しているとして、次のようにコメントしている。「OSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術だけではなく、エコシステムを活用できることにある。特に第3のプラットフォームの潮流は、OSSのエコシステムが牽引している。ユーザー企業とソリューションプロバイダーはOSSエコシステムを十分に活用し、第3のプラットフォーム上で新たなビジネスを創出し競争力の強化を図っていくことが重要になる」

 今回発表された調査結果の詳細は、IDC Japanが発行した「2015年国内オープンソースソフトウェア市場ユーザー利用実態調査」で報告されている。

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