[技術解説]

5つのステップで挑むスマートデバイスの戦略的BYOD

2013年4月9日(火)緒方 啓吾(IT Leaders編集部)

BYOD実践の勘どころ BYODといえば、「私物デバイスを無制限に業務利用させること」だと考えがちだ。しかし、実際には、システムはもちろん、ユーザーやデバイスの機種を指定して、限定的に運用することもできる。リスクを見極めることで、セキュリティを確保しつつ、BYODならではのメリットを享受できる。

情報漏洩のリスクから、従業員の勤怠管理、企業システムのアーキテクチャまで、BYODを実践する際に、考慮すべき要素は数多い。BYODに取り組むユーザー企業のIT担当者や、コンサルタントの意見を総合すると、ポイントは、大きく5つある(図4-1)。以下、それぞれについて見ていく。

図4-1:BYODを検討する際の5つのポイント
図4-1:BYODを検討する際の5つのポイント

Point
現場のニーズに即してBYODに取り組む理由を考える

貴社にとってBYODは、どんなメリットがあるだろうか。こう尋ねるのは理由がある。「多くの職場では、IT部門の判断よりも、現場でのスマートデバイスの利用が先行している。このため、認めるか、認めないかの議論に陥りがち」というのが、スマートデバイス活用の支援を手がける、複数のコンサルタントの見解だ。ガートナーの針生恵理シニア アナリストは、「現状に対応することに目を奪われて、“何のために対応するのか”を見失うケースは少なくない」と指摘する。

BYODはあくまでも手段。メリットもデメリットもある。実施に掛かるコストも小さくない。明確な動機がないと、道半ばで挫折してしまう可能性が高い。私物の利用を認めることで、どんな成果を期待するのか、あらためて目的を明確化しておきたい。

なお、アナリストやユーザーが口を揃えて警告するのが、コスト削減を目指す場合だ。「デバイス購入費や教育コストは減るかもしれないが、デバイスが多様化し、ガバナンスが利かなくなる分、管理は難しくなる。必ずしもコスト削減につながるとは限らない」(日立コンサルティングの中西栄子シニアマネージャー)。

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5つのステップで挑むスマートデバイスの戦略的BYODBYOD実践の勘どころ BYODといえば、「私物デバイスを無制限に業務利用させること」だと考えがちだ。しかし、実際には、システムはもちろん、ユーザーやデバイスの機種を指定して、限定的に運用することもできる。リスクを見極めることで、セキュリティを確保しつつ、BYODならではのメリットを享受できる。

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