[調査・レポート]

国内医療分野のタブレットソリューション支出額、2015年は前年比17.4%増の617億円に―IDC Japan予測

2015年1月22日(木)魯 玉芳(IT Leaders編集部)

IT市場調査会社のIDC Japanは2015年1月21日、医療分野における国内のタブレットソリューションついて2013年から2018年の支出額予測を発表した。2015年は、前年比17.4%増の617億円になる見込みである。

 調査対象のタブレットソリューションとは、タブレット本体と、その導入に付随する付帯設備やアプリケーション、サービス、保守費用などを加えたもの。具体的な用途としては、病院などの巡回医療や、レントゲンなどの画像診断、地域医療や救急医療、健康診断や訪問介護などになる。

 医療分野における国内タブレットソリューション支出額は、2015年が前年比17.4%増の617億円。2013年から2018年までの年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は15.0%で、2018年には792億円にまで拡大すると予測している(図)。

国内医療分野 医療と福祉/介護 タブレットソリューション支出額予測、2012年~2018年(出典: IDC Japan, 1/2015 ※注:2014年までは実績値、2015年以降は推測値)国内医療分野 医療と福祉/介護 タブレットソリューション支出額予測、2012年~2018年(出典: IDC Japan, 1/2015 ※注:2014年までは実績値、2015年以降は推測値)
拡大画像表示

 この間のタブレット端末の出荷台数は、2015年は前年比22.1%増。2013年~2018年のCAGRは21.0%で、2018年には28万4000台になるとする。

 医療分野のIT活用に向けては、厚生労働省が2014年3月に「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」を公表。これを受けて、地域での医療関係者間の情報共有のほか、関連業務システムとつながる医療情報連携ネットワークの実証実験が進んでいる。そのため、医療と福祉/介護を合わせたIT投資は、堅調に推移していくと見られる。連携対象が、病院や保健衛生、福祉、介護、さらに高齢者の自宅、診療所、薬局、健康保険組合、健康増進施設、消防機関など幅広ためだ。

 また、タブレット端末は、携帯性や高精細な画像、タッチによる優れたユーザーインタフェースなどを備えている。「いつでも、どこでも」アクセスできることから、「タブレットなどモバイル端末が医療向けの情報端末の主流になり、タブレットとそのソリューションも大きく成長する」(IDC Japan)という。

 IDC JapanのPC、携帯端末&クライアントソリューション リサーチマネジャーである片山 雅弘次 氏は、「初代iPadから4年が経ち、初期のブームによるタブレットの導入は、ほぼ一巡した。これからは、導入の失敗を糧に改良を加え包括的な提案によって需要が喚起される新たなフェーズに入る」とした上で、「医療、福祉、介護を包括するシステムの連携が進み、健康に関するデータは、タブレットやスマートフォンのモバイル環境から、いつでもどこからでもアクセスできることになる。そうなれば、需要がさらに膨らむことが期待できる」とコメントしている。

 今回の発表内容は、IDCが発行した「国内法人向けタブレットソリューション市場 医療分野 2015年~2018年の予測」(J15220101)に、その詳細が報告されている。

関連キーワード

IDC / タブレット / 医療IT

関連記事

国内医療分野のタブレットソリューション支出額、2015年は前年比17.4%増の617億円に―IDC Japan予測IT市場調査会社のIDC Japanは2015年1月21日、医療分野における国内のタブレットソリューションついて2013年から2018年の支出額予測を発表した。2015年は、前年比17.4%増の617億円になる見込みである。

PAGE TOP